デジタルギフト（ソーシャルギフト）とは

日本でも注目を集めているデジタルギフトですが、デジタルギフトとは、贈答にかかわる様々なプロセスをデジタル化したものです。
贈答（プレゼント、ギフト）という行為を完結させるには、いくつかのプロセスが必要です。
例えば、次のようなプロセスです。
・贈答品の購入
・保管、梱包
・贈答品の受け渡し（配送の手配など）

デジタルギフトはこれらのプロセスをデジタル化して、贈り手・受け手双方の利便性を高める仕組みです。

デジタルギフトでデジタル化される贈答プロセスの中でも最も特徴的なのは、贈答品の受け渡しのプロセスでしょう。
デジタルギフトの代表的な贈答品の受け渡しのプロセスは次のようなものです。
贈り手は、贈答品のバーコードや QR コードが発行されるウェブページの URL を、SNS や電子メールなどで受け手に送信します。クーポンを受け取った受け手はクーポン対象のショップ（コンビニやカフェなど）などで贈答品を受け取ります。
このように贈答品の受け渡しの一連の行為をデジタル化することで、贈り手と受け手の利便性が高まるのです。

デジタルギフトには同じ意味を持つ言葉がいくつかあります。例えば、電子ギフト、モバイルギフトという言葉もデジタルギフトと同様に、贈答にかかわる様々なプロセスをデジタル化したものを指しています。また、デジタルギフトは SNS 上でやり取りするケースも多いことから、ソーシャルギフトと呼ばれることもあります。
電子ギフト、モバイルギフト、ソーシャルギフトという言葉と、デジタルギフトとは同じ意味で同義語なのです。

デジタルギフトの仕組み・システムを提供するサービスは、日本でもいくつかの企業が展開していますが、そのサービスには企業向けのものと個人向けのものがあります。

企業向けのデジタルギフトサービスは、企業が贈答品・プレゼントをステークホルダーに対して贈る際に利用されるものです。例えば、次のようなケースです。
・顧客や見込み客に対してプレゼントキャンペーンを展開しようとする場合
・取引先などに対してノベルティを配布したい場合
・株主総会に出席した株主にお土産を渡そうとする場合
・従業員に対する食事補助や誕生祝いなどの福利厚生
こうした場面でデジタルギフトが活用されています。

企業向けのデジタルギフトサービスは、こうした企業での様々な贈答・プレゼントのシーンに応じたシステムが提供されています。

デジタルギフトサービスには、個人間での利用を対象としたものもあります。
個人向けのデジタルギフトサービスは、一般の個人が贈答品・プレゼントを友人や家族などに対して贈る際に利用されるものです。例えば、次のようなケースです。
・誕生日プレゼント
・お祝い
・記念日の贈り物

こうした個人間のプレゼントのやり取りでデジタルギフトが利用されています。

デジタルギフトサービスのシステムを提供する企業は、ギフトとして贈れる商品を多様にラインナップしています。例えば、次のような商品です。
・コンビニの店頭に並んでいる商品
・ファーストフード店舗で販売されている商品
・コーヒーチェーン店舗で販売されている商品
・ショッピングサイトの商品
・カタログギフト。ギフト券
・電子マネー

こうした多様な商品を簡単にプレゼントできる仕組みが、デジタルギフトなのです。

デジタルギフトは企業の様々な活動で使われていますが、プロモーションでのデジタルギフトの活用はその代表例でしょう。
企業におけるプロモーション・販売促進の現場では、今も昔もプレゼントキャンペーンは頻繁に使われる手法ですが、そのプレゼントキャンペーンにデジタルギフトを活用するというわけです。
例えば、ユーザーが SNS のフォロワー登録や友達登録をしてくれた際の特典として、プレゼントをデジタルギフトで贈るというようなケースです。この場合、企業はユーザーに対してギフトの QR コードを SNS 上で発行しますので、キャンペーンのオペレーションのほとんどの部分をデジタル化することが可能になります。
昨今のプロモーションは SNS の活用なしには語れなくなってきていますが、こうした例のようにデジタルギフトは SNS との相性がとても良いという点も、プロモーション担当者がデジタルギフトに注目する理由のひとつでもあります。
SNS 以外でも、例えばアンケートに答えてくれた人への謝礼、資料請求をしてくれた人への特典といったシーンでデジタルギフトは活用されています。
ところで、デジタルギフトの活用は、オンライン上の施策に限ったものではありません。店頭で実施するプロモーションにも活用できるのです。店頭に QR コードを用意するなどして、来店促進や得意客への謝礼などにもデジタルギフトは活用されています。

個人間でのデジタルギフトも様々なシーンで活用されていますが、例えば父の日や母の日の贈り物としての活用は、ポピュラーなデジタルギフトの活用例でしょう。
贈り手が選んだ商品をプレゼントすることもできますし、ギフト券をプレゼントして贈られる側が好みの商品を購入することもできます。

デジタルギフトの贈り手はまず、デジタルギフトサービスを提供する企業の商品ラインナップから、相手にプレゼントする商品を選びます。複数の選択肢の中から相手の好きな品を選んでもらうということができる場合もあります。
次にデジタルギフトサービスを提供する企業のシステムに従って、クーポンコードや QR コードを相手に配信します。配信の方法は電子メールや SNS を利用するのが一般的です。

デジタルギフトを贈られた人には、電子メールや SNS に商品のバーコードや QR コードが発行されるウェブページの URL が届きます。贈られた商品が店頭で交換するタイプのものであれば、都合のいい時に店頭に出向きます。送信されたバーコードや QR コードを店頭で提示すれば、商品を受け取ることができます。
贈られた商品がネットショップのものである場合は、該当のネットショップ上で商品受け取りの手続きを行います。

企業にとってデジタルギフトは、様々なシーンで活用できるものですが、いずれのシーンにおいても多くのメリットを得ることができます。これは既存業務のデジタル化で効率化を図ることによるメリットで、プロモーション・販売促進の DX 化の一環と言えましょう。
さらには、プロモーション施策などの選択肢と顧客満足度が高まり、施策の効果を向上させることが期待できます。

企業がステークホルダーに贈答品を贈ろうとする場合、従来は贈答品をどこかに保管しておく必要がありました。保管スペースが必要なのです。その際、贈答品を何個仕入れて、何個誰に贈ったのか等の在庫管理の業務が発生します。贈答品の数量が多い場合、これは企業にとって無視できない負担になります。
これをデジタルギフトに置き換えた場合、保管スペースは不要になり、在庫管理の業務はデジタル化されるので、基本的に不要になるというメリットがあります。また、結果としてそれに関連するコストを削減できるというところも、もちろん大きなメリットです。贈答品の管理コストの削減につながるというわけです。

従来は多くの場合、贈答品を梱包して、相手に発送するという作業が必要でした。宅配便などに出せるように梱包したり、リストに基づいて贈答品を発送したりという業務は、なかなかに手間のかかる作業です。贈答品の数量が多い場合には、現場に大きな負担がかかることになります。
デジタルギフトに置き換えた場合には、梱包作業も発送作業も不要になるというメリットがあります。贈り手の企業側からはデジタルギフトのバーコードや QR コードが発行される URL を SNS や電子メールで発信するだけで、梱包や発送といった業務には関わる必要がないのです。これは発送作業ミスなどのリスクを回避することにもなります。
もちろん一連の作業で生じていたコストの削減にもなります。

様々なプロモーション施策の効果向上が期待できる点も、デジタルギフトのメリットです。
プロモーションの狙いや予算に応じて柔軟に企画を立案することができるのがその理由です。例えば、次のような企画をつくることができます。
・少額の商品を多くの人にプレゼント
・逆に高価な商品を少人数の人にプレゼント
・プレゼントを受け取る人に、複数商品から欲しいものを選択してもらう
・多数ある商品の中からターゲット層に適した商品を選ぶ
・インスタントウィン（抽選結果がその場でわかるオンライン上の機能）を利用して抽選方式でのプレゼント

このようにプロモーションの狙いに適した方法でデジタルギフトを活用することで、施策の効果向上が期待できるというわけです。

デジタルギフトを活用する企業のメリットとして、個人情報の取得が不要である点もあげられます。
デジタルギフトでは、プレゼントを受け取る人に個人情報の入力を求める必要がありません。プレゼントを配送する等の必要がないからです。ギフトのやり取りは、多くの場合スマホ上などで完結してしまいます。
個人情報の取り扱いが厳しくなった昨今、余計な個人情報を取得せずに済むという点は、企業にとって非常に有難いメリットといえるでしょう。

もちろん、デジタルギフトを受け取る顧客にもメリットがあります。
例えば、利便性。デジタルギフトは、コンビニやカフェチェーンなどの商品をプレゼントすることができます。そうした身近な店舗、普段から足を運ぶ店舗で商品を交換できるという点は、顧客にとって利便性が高いというメリットになります。
プレゼントの応募や受け取る手続きが気軽で簡単という点も、顧客にとってのメリットです。応募も手続きも電子メールや SNS 上で簡単に済んでしまいます。個人情報の入力も不要なので気軽に応募できます。気軽で簡単という点は顧客にとって大きなメリットといえるでしょう。
また、デジタルギフトの施策によっては、複数の選択肢の中から顧客が商品を選ぶこともできます。これも顧客にとってメリットとなりましょう。

一方でデジタルギフトにはデメリットもあります。
それは、デジタルギフトの受け取りにはパソコンやスマホなどのインターネットに接続された端末が必要という点です。ネット端末を所有していない場合は、基本的にデジタルギフトの受け取りはできません。
また、スマホなどネット端末を持っていても、SNS や電子メールに不慣れな人にとっては、デジタルギフトは難解に思えてしまうかもしれません。
そうした点を踏まえれば、高齢者層をターゲットにしたプロモーションには、デジタルギフトの活用は慎重に検討すべきかもしれません。