コロナ下のギフト贈答「難しくなった」が4割
うち過半数が理由として「直接渡せない」「買いに行けない」と回答
メタップス傘下でデジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」を手掛けるSmartcon Co., Ltd.（ソウル市、代表取締役社長 尹 喜重）は、個人間のギフト贈答におけるコロナ前後での変化について、調査を行いました。その結果、新型コロナウイルスの感染拡大によってギフトを贈るのが「難しくなった」と回答した人が約4割を占めるなど、コロナ下でのギフト贈答に課題を抱えている人がいることが分かりました。
■調査結果
・約4割がギフト贈答「難しくなった」と回答
■調査結果
・約4割がギフト贈答「難しくなった」と回答
・「難しくなった」理由は、人との接触や外出を控えたため
新型コロナウイルスの影響でプレゼントを贈ることが「難しくなった」と答えた人は、約４割でした。そのうち、理由として過半数を占めたのが「渡すために人と会うことが難しくなった」「購入のための外出を避けたい」というもので、人との接触や外出を控える“自粛”が影響したことが分かりました。
このように、リアル店舗で自分の目で見て贈り物を選びたいという人や、直接相手に会って渡したいという人にとっては、コロナ下のギフト贈答がハードルの高いものになっていると考えられます。
・コロナ下ではギフトを「贈っていない」人が増加し、約２割に
このように、リアル店舗で自分の目で見て贈り物を選びたいという人や、直接相手に会って渡したいという人にとっては、コロナ下のギフト贈答がハードルの高いものになっていると考えられます。
・コロナ下ではギフトを「贈っていない」人が増加し、約２割に
コロナ前後それぞれで「どんなプレゼントを贈ったか」という質問については、食品や飲料、アクセサリーなどリアルな“モノ”を贈った人がコロナ下で減少したのに対し、「何も贈っていない」人が2倍以上に増加しました。前述のようにコロナ下のギフト贈答を難しいと感じている人が、贈らないという選択をした可能性が考えられます。
一方で、メールやSNSで贈ることができる商品券などの「デジタルギフト」と答えた人は、ほぼ横ばいでした。コロナ前からデジタルギフトを活用していた人は、自粛などの影響を受けることなく、変わらずギフト贈答ができていると推測できます。
・コロナ下のギフト贈答が「難しくない」人の約4割はデジタルギフトやネット通販を活用
コロナの影響でプレゼントを贈ることが難しくなったと「思わない」と回答した人に対し、自由記述で理由を尋ねたところ、以下のようにデジタルギフトやネット通販を活用しているためと分類できる人が約4割を占めました。
〈 自由回答から抜粋〉
・以前からネットで購入、宅配で送っているため
・デジタルギフトでデジタルクーポン券を贈っているので、遠くの友達にも簡単にプレゼントできるから
・ますますネット通販で購入できる商品が増え、特にメーカーの直販サイトで購入できるようになったことで、比較的安価に贈り物ができるようになったから
・いつでもどこでもインターネットショッピングができギフトを贈ることができるから
・「難しくなった」と考える人の６割以上が、今後デジタルギフトを利用したいと回答
コロナによってギフト贈答が「難しくなった」と回答した人に対し、「コロナ下のプレゼントとして、（メールやSNSで簡単に贈れる）デジタルギフトを利用したいと思うか」と質問したところ、6割以上の人が「利用したい」と回答しました。
デジタルギフトという選択肢があることを知らなかった可能性も考えられ、今後一層デジタルギフトが普及していくことで、コロナ下のギフト贈答を難しいと感じる人が減っていくことが期待されます。
■調査概要
方法：インターネット上でのアンケート調査
対象：20歳以上の男女560名
実施日：2021年8月6日～2021年8月7日
有効回答数：441
■デジタルギフトとは
LINEやTwitterなどのSNSやメールでURLを送るだけで、簡単にギフトを贈ることができるサービスです。受け取った相手は、送られてきたURLを開き、表示されるバーコードを近くのコンビニなどで提示したり、ECサイトにギフト番号を入力してチャージしたり、住所を入力したりするだけで利用可能です。いずれも受け取った人が自らギフトに交換できるため、プレゼントを買ったり渡したりするために外出する必要はありません。
また、100円のコンビニスイーツから数万円の金券まで幅広い価格、商品から選べるため、相手のニーズにあわせて気軽にギフトを贈れます。
■デジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」について
Smartconが提供する法人向けデジタルギフトサービスです。消費者向けのプレゼント企画や法人間での謝礼・特典といったマーケティング施策に加え、従業員の福利厚生などとしても活用できます。デジタルギフトはメールやSNSで簡単に共有できるため、通常のギフトに比べ業務負担の軽減につながるほか、配送費や人件費などのコスト削減も可能です。Smartconは、本サービスを通して日本におけるマーケティングのDXを進め、デジタルの力で「ありがとう」をもっと気軽に送り合える世界の実現を目指します。
「mafin」サービスサイト：https://mafin.gift/
■Smartconについて
韓国のデジタルギフト市場が黎明期であった2011年から事業を行っており、大手外食チェーンをはじめとした150ブランド以上のデジタルギフトの発行、販売、流通、そして関連サービスを提供する業界のリーディングカンパニーです。韓国で蓄積したノウハウを活かして日本のデジタルギフト市場発展に貢献するため、2021年5月に日本でもサービス提供を開始しました。
〈会社概要〉
会社名：Smartcon Co., Ltd.
所在地：大韓民国ソウル特別市
代表者：代表取締役社長 尹 喜重
設立：2011年2月
資本金：1,366百万ウォン（約1.3億円）
※記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■サービスに関するお問い合わせ先
mafin事業担当 上田
info-jp@mafinglobal.com
一方で、メールやSNSで贈ることができる商品券などの「デジタルギフト」と答えた人は、ほぼ横ばいでした。コロナ前からデジタルギフトを活用していた人は、自粛などの影響を受けることなく、変わらずギフト贈答ができていると推測できます。
・コロナ下のギフト贈答が「難しくない」人の約4割はデジタルギフトやネット通販を活用
コロナの影響でプレゼントを贈ることが難しくなったと「思わない」と回答した人に対し、自由記述で理由を尋ねたところ、以下のようにデジタルギフトやネット通販を活用しているためと分類できる人が約4割を占めました。
〈 自由回答から抜粋〉
・以前からネットで購入、宅配で送っているため
・デジタルギフトでデジタルクーポン券を贈っているので、遠くの友達にも簡単にプレゼントできるから
・ますますネット通販で購入できる商品が増え、特にメーカーの直販サイトで購入できるようになったことで、比較的安価に贈り物ができるようになったから
・いつでもどこでもインターネットショッピングができギフトを贈ることができるから
・「難しくなった」と考える人の６割以上が、今後デジタルギフトを利用したいと回答
コロナによってギフト贈答が「難しくなった」と回答した人に対し、「コロナ下のプレゼントとして、（メールやSNSで簡単に贈れる）デジタルギフトを利用したいと思うか」と質問したところ、6割以上の人が「利用したい」と回答しました。
デジタルギフトという選択肢があることを知らなかった可能性も考えられ、今後一層デジタルギフトが普及していくことで、コロナ下のギフト贈答を難しいと感じる人が減っていくことが期待されます。
■調査概要
方法：インターネット上でのアンケート調査
対象：20歳以上の男女560名
実施日：2021年8月6日～2021年8月7日
有効回答数：441
■デジタルギフトとは
LINEやTwitterなどのSNSやメールでURLを送るだけで、簡単にギフトを贈ることができるサービスです。受け取った相手は、送られてきたURLを開き、表示されるバーコードを近くのコンビニなどで提示したり、ECサイトにギフト番号を入力してチャージしたり、住所を入力したりするだけで利用可能です。いずれも受け取った人が自らギフトに交換できるため、プレゼントを買ったり渡したりするために外出する必要はありません。
また、100円のコンビニスイーツから数万円の金券まで幅広い価格、商品から選べるため、相手のニーズにあわせて気軽にギフトを贈れます。
■デジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」について
Smartconが提供する法人向けデジタルギフトサービスです。消費者向けのプレゼント企画や法人間での謝礼・特典といったマーケティング施策に加え、従業員の福利厚生などとしても活用できます。デジタルギフトはメールやSNSで簡単に共有できるため、通常のギフトに比べ業務負担の軽減につながるほか、配送費や人件費などのコスト削減も可能です。Smartconは、本サービスを通して日本におけるマーケティングのDXを進め、デジタルの力で「ありがとう」をもっと気軽に送り合える世界の実現を目指します。
「mafin」サービスサイト：https://mafin.gift/
■Smartconについて
韓国のデジタルギフト市場が黎明期であった2011年から事業を行っており、大手外食チェーンをはじめとした150ブランド以上のデジタルギフトの発行、販売、流通、そして関連サービスを提供する業界のリーディングカンパニーです。韓国で蓄積したノウハウを活かして日本のデジタルギフト市場発展に貢献するため、2021年5月に日本でもサービス提供を開始しました。
〈会社概要〉
会社名：Smartcon Co., Ltd.
所在地：大韓民国ソウル特別市
代表者：代表取締役社長 尹 喜重
設立：2011年2月
資本金：1,366百万ウォン（約1.3億円）
※記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
■サービスに関するお問い合わせ先
mafin事業担当 上田
info-jp@mafinglobal.com
© mafin Inc. All Rights Reserved.