人材の定着に悩む人事担当者に朗報！
ギフト文化がある企業の社員は、ギフト文化がない企業に比べ11.3倍の人が所属企業に「とても満足している」

労働人口が減り続け、人手不足が深刻化する日本。さらに、転職をすることが一般的になりつつ、副業人口も今後増えていきそうな見込みの中、自社人材、特に20～30代社員の定着に悩む人事担当者は多いのではないでしょうか。
デジタルギフトサービス「mafin（マフィン）」を手掛ける株式会社マフィン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：尹 喜重、以下、「当社」）では、20～59歳の会社員男女を対象に「ギフト文化と企業への満足度に関する調査」を実施しました。ギフト文化のある企業とない企業を比較したところ、社員の満足度に大きな差があることが明らかになりました。7月7日は「ギフトの日」です。人材の定着などに課題を感じている企業・人事担当者は、これを機にギフトを贈る文化や制度に取り組んでみてはいかがでしょうか。

●調査概要
調査期間：2023年6月23日～2023年6月28日
調査対象者：20～59歳の会社員男女
調査方法：インターネット
エリア：東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県/愛知県/静岡県/岐阜県/大阪府/京都府/兵庫県
有効回答数：788

①企業から社員へギフトを贈ったり、社員間でギフト交換の文化がある企業は55.3％。
　ギフト文化がない企業は44.7％。

まず、所属している企業や組織にギフトを贈り合ったりもらったりする文化があるかどうかを調査したところ、企業からギフトを贈られる・社員同士でギフトを交換する機会について、55.3％の人が「機会がある」と回答し、44.7％は「機会がない」と回答した。

②ギフト文化のある企業の社員は69.6％が所属企業に満足しており、ギフト文化のない社員に比べ2倍以上の満足度を得られている。
　満足度が最も高い「とても満足している」の回答だけに絞ると、ギフト文化のある企業の社員はギフト文化のない社員に対して11.3倍、
　20～30代ではさらに広がり23.3倍にもなる。

所属企業への満足度を尋ねたところ、ギフト文化がある企業の社員は69.6％が満足しているのに対し、ギフト文化がない企業の社員は34.4％しか満足しておらず、ギフト文化がある企業に比べると半分以下の満足度であることが分かった。
「とても満足している」の割合では、ギフト文化がある企業の社員では13.5％、ギフト文化がない企業の社員では1.2％となっており、その差は11.3倍にもなった。ギフト文化の有無が所属企業への満足度に強い影響を与えていることが窺える。
さらに年代別で見ると、ギフト文化がある企業では20~30代の16.3％が「とても満足している」と回答しており、ギフト文化がない企業の20～30代の0.7％に対して23.3倍もの差となった。40代以上よりも20～30代の方がギフト文化の有無が所属企業への満足度に大きな影響を与えていることが分かった。

③もらって嬉しいギフトは性別・年代問わず「金券・電子マネー・ポイント」「グルメ・食品関連」の人気が高い。

では、具体的に何を贈られると社員は喜ぶのか。
性別・年代を問わず「金券・電子マネー・ポイント」「グルメ・食品関連」が圧倒的な人気で、それぞれ30％以上の社員が贈られて嬉しいギフトと回答した。
また、女性は男性に比べると「グルメ・食品関連」、男性は女性に比べると「金券・電子マネー・ポイント」の人気が高い。
年代別で見ると、20～30代は「手作りのアイテム」「ファッション・アクセサリー」「社内グッズ」「書籍・読書関連」が40代以上に比べて人気が高く、世代間でも贈られて嬉しいギフトが異なることが明らかになった。
「金券・電子マネー・ポイント」「グルメ・食品関連」以外のギフトを選ぶ際には、贈る相手の性別や年代に応じてギフトを選択しないとせっかくのギフトも効果が薄くなってしまう可能性がある。

ギフトを贈るならデジタルギフトサービスmafin

当社が提供するデジタルギフトサービスmafinでは、様々な電子マネーやポイント、デジタルギフト券をはじめ、全国のコンビニエンスストアや大手カフェ・ファストフード等の飲食チェーン、有名スイーツ店など、100ブランド1,000アイテム以上のギフトを「最低ロットなし」で提供しています。ロット発注するほどの社員数ではないという企業の方もご安心してご相談ください。
また、受け取るギフトを複数の選択肢から選択できる「選べるギフト」、選べるギフトの電子マネー版の「選べる電子マネー」、同じギフトを複数受け取れる「もぎり型ギフト」など、様々なソリューションのご提案も可能です。
さらに景品管理や梱包・発送対応も不要になるため、ギフトを検討する企業の業務軽減・コスト軽減にもつながります。

■デジタルギフトとは
LINEやTwitterなどのSNSやメールでURLを送るだけで、簡単にギフトを贈ることができるサービスです。受け取った相手は、送られてきたURLを開き、表示されるバーコードを近くのコンビニなどで提示したり、ECサイトにギフト番号を入力してチャージしたり、住所を入力したりするだけで利用可能です。いずれも受け取った人が自らギフトに交換できるため、プレゼントを買ったり渡したりするために外出する必要はありません。
また、100円のコンビニスイーツから数万円の金券まで幅広い価格、商品から選べるため、相手のニーズにあわせて気軽にギフトを贈ることができます。
消費者向けのプレゼントキャンペーンや法人間での謝礼・特典といったマーケティング施策に加え、従業員の福利厚生などとしても活用できます。

■株式会社マフィン　会社概要
社名：株式会社マフィン
本社所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号渋谷スクランブルスクエア
代表取締役社長：尹 喜重
設立：2021年12月
事業内容：デジタルギフト事業
　　　　　在庫処分事業
HP：https://mafin.gift/

〈本リリース・サービスに関するお問い合わせ先〉
広報担当　筒井
info-jp@mafinglobal.com