LINEやTwitterでのインスタントウィンキャンペーンに来店促進キャンペーンなど、さまざまなシーンでの導入が進むデジタルギフト。今回は、デジタルギフトととても相性のよい、資料請求・アンケート返礼品としての活用方法をご提案します。

これまでの資料請求とアンケートの返礼品と課題点は？

みなさんは、これまで資料請求やアンケート記入へのお礼として、なにかギフトを受け取ったことはありますか？

従来、そういった際のお礼としては図書カードやクオカードが贈られることが一般的でした。
自宅の机や棚を整理していたら、埋もれていた500円や1,000円の図書カード・クオカードが引き出しから見つかった、なんて経験がある方も多いのではないでしょうか。

図書カードやクオカードであれば使える用途が広く、必要でないものや好みでないものを贈られるより、ずっといいですよね。

ギフトを用意する側にしても、相手のニーズや好みを把握する必要もなく、価格も500円単位で選べるうえ、サイズがコンパクトで送料も抑えられます。贈る側にも贈られる側にも嬉しいギフトですよね。

ただ、企業が資料請求やアンケート記入への返礼品として図書カード、クオカードを導入する場合、該当ユーザーへの返礼品の配送に伴う手間がどうしても発生してしまいます。

ユーザーは返礼品の送付先として、名前と住所などの個人情報を記入し、企業にその情報を開示する必要があります。

一方、企業側は預かったユーザーの個人情報をきちんと管理し、記入された情報に基づいて、返礼品の配送をしなくてはなりません。
発送後も、記入された住所に誤りがあって返送されてきたり、なんらかの手違いで返礼品が届かないといったトラブルが起これば、追加で対応する必要も生じます。

従来は「当然やらなくてはいけないこと」として認識されていたこれらの手間ですが、デジタルギフトを導入すれば、一気に解決することができます。

返礼品をデジタルギフトにすると、どんないいことがある？

資料請求やアンケート返礼品をデジタルギフトにすると、ユーザーと企業双方にどんなメリットがあるのでしょうか。
ユーザーがインターネット上で資料請求をするシーンを想定しながら、具体的に説明していきましょう。

まず、ユーザーは企業ウェブサイト上で、資料請求をします。
資料請求をすると、1,000円分の図書カードが返礼品として贈られることになっているとしましょう。ここで、これまでであれば、ユーザーは名前および住所の入力が求められていました。図書カードを配送するために必要な情報だったからです。

ですが、デジタルギフトはURLで送付できるため、ユーザーのメールアドレスさえあれば、返礼品を贈ることができます。

ユーザーは住所入力も個人情報の開示もしなくてよくなるし、企業側もユーザーの大事な個人情報を管理する必要がなくなります。また、物理的な配送作業そのものがなくなりますので、配送費用も配送後のもろもろの事態に対応する必要性もなくなります。

次に、ユーザーが資料請求をリクエストし、メールアドレスを入力すると、ユーザーにはリアルタイムで、お礼の文言とデジタルギフトのURLが記載された企業からのメールが送られてきます。
ユーザーは、これまでのように返礼品が家に届くまで、数週間待つ必要がなくなります。

このように、ユーザーにとっては資料請求からギフトを受けとるまで、面倒な手間もなく、より気軽にスピーディーに行うことができます。

さらに、デジタルギフトの特性上、企業側には以下のようなメリットも期待できます。

1. 一連の作業がすべてウェブ上で完結できる

ユーザーからの資料請求・アンケート記入から、企業による該当ユーザーへのデジタルギフトの送付まで、すべてをウェブ上で完結させることができます。

従来のようにギフトの在庫管理や物理的な発送作業がなくなるため、一連の作業に伴うすべての情報をウェブに一元化させることができ、管理がより簡潔になります。

2. 従来より高いレスポンス率を見込める

デジタルギフトであれば、ユーザーが資料請求およびアンケート記入を終えると同時に、リアルタイムでユーザーにギフトを贈ることができます。その手軽さとスピーディーさが魅力となり、従来よりも高いユーザーからのレスポンス率を見込めます。
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3. デジタルギフトは種類が豊富

デジタルギフトは、有名ブランドや大手コンビニ商品など100ブランド800商品以上、100円〜数万円の価格帯があります。
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まとめ　

従来の方法に伴うユーザーと企業双方の手間を解消できるうえ、高いレスポンス率やより魅力的な返礼品の選択幅が広がるなど、さらなるメリットも見込めるデジタルギフトの活用。

ぜひこの機に導入をご検討ください。