新時代の福利厚生とは?デジタルギフト活用で高まる社員のエンゲージメント!

デジタルギフト活用で高まる社員のエンゲージメント


目次[非表示]

  1. 1.そもそも福利厚生とは?(基本を確認)
  2. 2.データに見る福利厚生のトレンドとデジタルギフトの効用
  3. 3.福利厚生と人材および業績の相関関係
  4. 4.福利厚生にデジタルギフトを活用するメリット
  5. 5.まとめ

社会の情報化やパンデミックなどが影響して、企業の福利厚生も変化しつつあります。企業に勤める社員のエンゲージメントは、福利厚生の良し悪しに左右されることが、厚生労働省の調査や当社のアンケート調査でわかってきました。

今回の記事では、福利厚生の傾向についてデータをもとに分析し、新たな時代に合った福利厚生のあり方を検証します。その上で、デジタルギフト活用がもたらす効用についても解説しています。経営幹部や人事担当のみなさんは、ぜひ参考にしてください。

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そもそも福利厚生とは?(基本を確認)

本題に入る前に、「福利厚生」とは何を意味するのかという基本を確認しておきましょう。ここでは以下の3項目を挙げて、福利厚生をわかりやすく解説します。

  • 福利厚生の意味と役割
  • 法定福利厚生と法定外福利厚生
  • 福利厚生の良し悪しに関する最近の基準


福利厚生の意味と役割

「福利厚生」とは、雇用主が社員およびその家族に対し、暮らしの支えとして支給する、賃金以外の報酬を指します。「福利」は幸福と利益、「厚生」は豊かな暮らしという意味です。

例えば社員の社会保険の保険料を雇用主も負担することで、社員は出費を抑えつつ、日々安心して働くことができます。また、住宅手当や家族手当などのサポートは、社員本人だけでなくその家族にも及ぶものです。

日本経済がバブル崩壊以降に長期的に低迷を続け、終身雇用が崩れゆく中、企業が優秀な人材を確保し、流出させないために福利厚生を充実させる動きが生まれました。

転職市場において求職者側も、福利厚生の充実を企業選定の要素として、これまでになく意識するようになっています。


法定福利厚生と法定外福利厚生

福利厚生の内容としては、大きく分けて「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2つあります。それぞれを簡潔に説明しておきましょう。


法定福利厚生の種類

法定福利厚生とは、法律によって企業が社員に提供を義務づけられている福利厚生です。その内容としては、以下の6種類となります。(会社負担は一般企業の基本的な割合) 

  • 厚生年金保険(会社の負担は保険料の半額)
  • 健康保険(会社の負担は保険料の半額)
  • 介護保険(会社の負担は保険料の半額)
  • 雇用保険(会社の負担は原則として費用の2/3)
  • 労災保険(会社の負担は保険料の全額)
  • 子ども・子育て拠出金(会社の負担は保険料の全額)


法定外福利厚生の種類

法定外福利厚生とは法律で定められていなくとも、企業が自主的に社員とその家族に提供する福利厚生です。多くの企業は法定福利厚生だけでなく、なにがしかの法定外福利厚生を提供しています。

例えば、通勤にかかる交通費や住宅手当、家族手当、定期的な健康診断や人間ドックの受診料負担、退職金制度などが法定外福利厚生として一般的です。

福利厚生の最低ラインは?

福利厚生の最低ラインは、法的に定義すれば6種類の法定福利厚生です。それすら提供しない企業は行政からの指導を受け、悪質な場合は懲役や罰金が科せられます。

現代の日本において、どの企業に就職しても、基本的に社会保険の負担などの最低限の福利厚生が受けられるのは、法律で定められているからです。


福利厚生「良い」「悪い」の最近の基準

今日では働き方に関する価値観が、ひと昔前と大きく変化しています。それに連動して、社員の福利厚生に対する受け止め方も変化しました。

福利厚生の良し悪しについての最近の基準として、以下の要素が挙げられます。

  • 健康への配慮の度合い
  • 飲食物の提供の有無
  • 慰安行事に代わる慰労品贈呈の有無
  • 各種手当等の充実度
  • 社員研修制度・資格支援制度の充実度

個別に見ていきましょう。

健康への配慮の度合い

社員の健康増進や健康維持は、今や企業にとって経営課題のひとつです。労働法で定められた最低限の健康診断だけでなく、さらに詳細に調べる人間ドックの受診をサポートしたり、予防接種の費用を補助したりする会社も増えています。

企業規模が大きくなると、企業内医務室(保健室)を設置するケースが多く見られます。また、社内施設としてトレーニングルームを完備したり、レクリエーションを兼ねた健康増進の行事に取り組んだりする会社も少なくありません。

飲食物の提供の有無

社内の休憩スペースやカフェスペースに、ウォーターサーバーやドリンクバーを設置する会社が増えています。社員がいつでも気軽に飲み物を口にできるので、快適に働ける環境作りに有効です。

また、社員食堂にて安価で栄養バランスに配慮した、ヘルシーなメニューを提供する会社も見られます。社員の食費の負担を減らすと同時に、前述の健康への配慮も意識した福利厚生といえるでしょう。

慰安行事に代わる慰労品の贈呈の有無

かつては慰安旅行や慰労会が、よく行われていました。近年では必要以上の仕事上の付き合いが避けられる傾向にあり、加えてパンデミックの影響で集団行動を謹むことも手伝って、そういう機会が少なくなっています。

そこで慰安行事に代えて、ねぎらいや感謝を込めた慰労品を贈呈する会社が増えてきました。慰労品は「福利厚生ギフト」とも呼ばれ、会社と社員の信頼関係の構築に役立ちます。

転職が珍しくなくなっている現代において、感謝を具体的な形にして社員のエンゲージメントを高めることは、人材流出のリスクを回避するのにも有効です。

各種手当等の充実度

「皆勤手当」や「家族手当」、「住宅手当」などが充実していると、社員に喜ばれます。あるいは「社宅」の提供も、大いに暮らしの支えになる福利厚生です。

また最近では、社員が感じる毎日の通勤ラッシュのストレスを解消する目的で、会社から近い一定の範囲内に住む社員に「家賃補助」を支給する取り組みも見られます。

社員研修制度・資格支援制度の充実度

業務に関係する研修だけではなく、個人的なスキルアップ研修の補助制度や、資格取得支援制度は社員に喜ばれます。

スキルアップ研修は社員個人の人材価値を高めると同時に、企業価値を底上げすることにつながるでしょう。資格取得の支援も、前向きな社員にとって有り難い福利厚生です。

なお、勤務時間内に研修が受けられるかどうかもポイントとなります。全員参加の研修は、当然勤務時間内に受けますが、個人的なスキルアップの研修についても勤務時間内に受けさせてくれる会社は、評価が高まるでしょう。

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データに見る福利厚生のトレンドとデジタルギフトの効用

当社はコロナ禍で増えゆくリモートワーク導入企業における、福利厚生のあり方についてアンケート調査を行い、2022年3月に発表しました。

そのアンケート調査の結果から、福利厚生の傾向性と、福利厚生へのデジタルギフト活用の効用が浮き彫りにされています。

まず福利厚生のトレンドが明らかになる結果を確認し、その上で福利厚生とデジタルギフトの関係を示す結果を見ていきましょう。


福利厚生のトレンドがわかるアンケート調査結果

調査結果から読み取れる、福利厚生の最近の傾向について見ていきましょう。

福利厚生に不満を感じる社員の7割が「内容の少なさ」を指摘

勤務先の会社の福利厚生について、「不満」および「やや不満」と回答した人は約3割です。不満がある理由として最も多いものが「福利厚生の内容が少ない」で、実に70.1%にのぼりました。

次いで「テレワーク(リモートワーク)で福利厚生が享受できない」が35.1%、「自身が求めるニーズと離れている」が34.0%となっています。

福利厚生への不満は、企業にとって優秀な人材の流出につながる可能性があり、決して無視できません。企業にとって福利厚生の改善すべき課題と受け止めるべきでしょう。

会社の福利厚生に満足していない理由


6割以上の社員が会社のイベントでプレゼントを経験

イベントにてプレゼントを贈った、あるいはもらった経験の有無を問う質問では、62.9%の社員が「はい」と回答しました。会社のイベントが、コミュニケーションの場として機能していることがわかります。

職場でのイベントでプレゼントを貰ったことはありますか?


福利厚生で多く見られるイベント事例

季節のイベントや記念日を祝う機会についての質問では、会社で開催されるイベントとして「忘年会」が38.5%、次いで「送別会」が26.7%、「入社式」が26.4%と続きます。

職場でイベントを祝うことはありますか?


リモートワークで7割以上の社員がスタッフ間コミュニケーションの減少を感じている

パンデミックの影響で加速度的に普及したリモートワーク(テレワーク)によって、社員間のコミュニケーションが減少したと回答した人は71.3%です。

リモートワークの広がりは、業務効率の向上やコスト削減に効果がある一方で、コミュニケーションの機会を減少させているという事実を確認できます。

テレワークによって職場でのコミュニケーションは減りましたか?


ユニークな商品・サービスの福利厚生が増えつつある

ユニークな福利厚生についての自由回答形式の質問には、休暇やプレゼントに関する回答が多く見られました。自由回答から一部抜粋します。

  • 結婚祝いのカタログギフト
  • ギフトカード一式
  • ランチ会開催者に金券でキャッシュバック
  • 誕生日プレゼントや誕生日休暇
  • 年間1回のリフレッシュ休暇(9日の連続休暇を取得する制度)

カタログギフトやギフト券などの、自分自身で好きなものを選べる形式ほど、受けが良いようです。


福利厚生で「もらえたら嬉しい」ランキング一覧

会社からの福利厚生のプレゼントで、もらえたら嬉しい商品をランキングにすると以下のとおりです。

第1位:Amazonギフト券(71.5%)

第2位:QUOカード(36.1%)

第3位:お菓子・スイーツ(26.7%)

第4位:スターバックスカード(23.9%)

第5位:App Stoe&iTunesギフトカード(19.4%)

第6位:財布(6.7%)

第7位:ボールペン(6.4%)

第8位:タオル(6.1%)

会社からのプレゼントでもらえたら嬉しい商品はありますか?

ギフトカード類が上位4つを占めているのが印象的です。従来会社からのプレゼントにありがちだった「ボールペン」や「タオル」などは6%台と、トップのAmazonギフト券の10分の1にも及びません。

やはり現金のように柔軟に使えるギフトカードのような贈呈品や、お菓子やスイーツのようにすぐに、気軽に消費できるものこそ、社員がもらって嬉しいものだと考えて間違いないようです。

ちなみに、上位4つおよび5位の「お菓子・スイーツ」は、デジタルギフトとしても提供できるアイテムです。デジタルギフトを活用することで、渡す側の手間やコストが大幅に緩和できるうえ、テレワークやリモートワークでも受け渡しが可能です。

また、受け取る側からいえばギフト自体は嬉しくても、物理的なカードや引換券の場合、保管の手間に多少なりとも煩わしさが生まれるのは否めません。財布やカードケースが膨らむ、もしくはそれらと分けて保管していると、紛失の心配などもあるでしょう。

そういう意味から、福利厚生とデジタルギフトがには親和性があるといえるでしょう。そのことは、次にご紹介する「福利厚生とデジタルギフトの関係がわかるアンケート結果」を見るとさらに明確になります。

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福利厚生とデジタルギフトの関係がわかるアンケート結果

次に、アンケート調査結果から読み取れる、福利厚生とデジタルギフトの関係について見ていきましょう。

6割以上の社員はデジタルギフトがあると社員満足度が上がると感じている

デジタルギフトを福利厚生に活用することで、満足度が向上すると回答した人は、実に全体の64.8%にのぼりました。普及の途上にあるデジタルギフトの価値が、受け入れられていることを示しています。

福利厚生にデジタルギフトがあることで社員の満足度は向上すると思いますか?


社員の4割がデジタルギフトでスタッフ間コミュニケーションは

活性化すると感じている

福利厚生にデジタルギフトを活用することで、スタッフ間のコミュニケーション活性化につながると回答した人は40.6%です。

福利厚生にデジタルギフトがあることで職場のコミュニケーションは活性化すると思いますか?

デジタルギフトには、人気カフェのコーヒーやフードデリバリーに使えるものもあります。福利厚生のイベントや慰労品贈呈でデジタルギフトの活用機会が広がれば、リモートワークで減少したスタッフ間コミュニケーションの活性化が期待できます。


福利厚生と人材および業績の相関関係

厚生労働省の調査によれば、福利厚生と人材、および業績に意外な、もしくは「なるほど」ともいえる相関関係があることがわかりました。

同調査では、以下の2つのグループが調査対象となっています。

  • 顧客満足のみを重んじる企業群
  • 顧客満足と社員の両方を重んじる企業群

そもそも企業にとって、顧客満足を重んじるのは大前提といえるでしょう。つまり、「顧客満足のみを重んじる企業群」は、言い換えれば福利厚生には力を入れていない企業です。

同様に「顧客満足と社員の両方を重んじる企業群」は、福利厚生も充実している企業を意味します。

これら2つのグループで、「人材確保の状況」と「業績の状況(売上および利益率)」を比較した結果を、わかりやすくするために2つの表にまとめました。

【人材確保の状況】

グループ

人数と質の
両方を確保した
企業の割合
人数と質のいずれ
かを確保した
企業の割合
いずれも確保
できていない
企業の割合
顧客満足のみを
重んじる企業
21.6%
39.0%
38.8%
顧客満足と社員の
両方を重んじる企業

25.7%

40.7%

33.2%

これを見れば社員を重んじる企業ほど、人材は確保できるということがわかります。


【業績の状況】



売上高が増加した企業の割合


利益率が増加した企業の割合

グループ

10〜5年前

5年前〜現在

10〜5年前

5年前〜現在

顧客満足のみを

重んじる企業群

39.3%

21.3%

21.3%

25.0%

顧客満足と社員の

両方を重んじる企業群

46.5%

26.9%

26.9%

31.1%




これを見れば、人材の確保が順調に進む企業ほど、企業業績が伸びることが明らかになっています。

この2つの比較を総合すれば、社員を大切にする、つまり福利厚生を充実させている企業ほど、業績が伸びる傾向にあると結論づけてよいでしょう。これは企業にとって、示唆に富んだ結果といえます。

ともすれば企業は、業績を上げるために躍起になるあまり、社員を酷使したり社員に掛ける費用を削ったりすることが往々にしてあります。しかしそれは決して業績を伸ばすのにつながらず、むしろ逆の方向に働いてしまうことが、この調査から読み取れます。

参考:取り組みませんか?「魅力ある職場づくり」で生産性向上と人材確保|厚生労働省


福利厚生にデジタルギフトを活用するメリット

当社の福利厚生に関するアンケート調査の結果から、Amazonギフト券などのデジタルギフトへの潜在ニーズが高いことは明らかです。デジタルギフトを企業が、福利厚生の一環として活用することで得られるメリットを整理すると、以下のとおりです。

  • 社員のエンゲージメントを高められる
  • 現金に近い使い勝手の良さで喜ばれる
  • 福利厚生費を抑えられる
  • 社員の多様性に対応できる
  • リモートワークや特別休暇中の社員にも容易に渡せる
  • 社内のコミュニケーションを活性化できる

それぞれのメリットを見ていきましょう。



社員のエンゲージメントを高められる

人は誰しも金額の大小にかかわらず、ねぎらいのちょっとした心遣いを贈呈品としてもらうのは、基本的に嬉しいものです。とはいえせっかくもらっても、好みではないものやニーズとずれているものであれば、喜びは半減します。

しかしアンケート結果にあったように、デジタルギフトは社員満足度の向上に寄与するものです。

たとえ100円単位であっても気軽にコンビニにて、自分の好きなタイミングで消費できるので、価値を感じるでしょう。まして、そこそこの単価のものであれば、なおさらです。


現金に近い使い勝手の良さで喜ばれる

デジタルギフトは従来の贈呈品に比べて、現金に近い感覚で使い勝手が良いので、多くの人に喜んでもらいやすい慰労品といえるでしょう。

慰労品は形式だけでは意味がありません。喜んでもらってこそ、慰労の役割を果たし、その帰結として社員のエンゲージメントを高めることにつながります。


福利厚生費を抑えられる

デジタルギフトは喜ばれる上に、コストパフォーマンスにも優れています。福利厚生費を抑えつつ費用帯効果が高い点も、デジタルギフトが注目されるひとつの要因です。

Web完結なのでオペレーションコストも不要

デジタルギフトはURLを送った時点で、慰労品の受け渡しは完了します。あとはデジタルギフトを受け取った人が、自分自身の好きなタイミングで利用するだけです。

在庫を持つ必要もないので仕入れや在庫管理、配送の手間などが一切なく、オペレーションコストが掛かりません。


社員の多様性に対応できる

現代は多様性の時代であり、社員ひとりひとりの好みたるや本当にさまざまです。何かをねぎらいのために贈ろうと思っても、何を選ぶべきか迷ってしまいます。

しかしデジタルギフトであれば大丈夫。その多様性に応えるだけの、奥行きを持っているからです。デジタルギフトは品数も膨大にあり、また品を限定しない金券型デジタルギフトもあるので、基本的にあらゆるニーズに対応できます。

では、「モノ」をもらうよりも「コト」のほうが嬉しいという人たちには、どう答えればよいのでしょうか?デジタルギフトは、その「解」も持っています。

体験型ギフトやお取り寄せグルメなど豊富な選択肢

当社のデジタルギフト「mafin」は業界最多の品揃えでカタログ・商品交換・商品券を網羅しています。加えて、通常のモノで満足できない人に向けた選択肢も豊富です。

例えば、おうち時間を充実させたいニーズに応えられるのが、お取り寄せグルメや地方の人気特産品です。もちろん、金券型デジタルギフトにて、フードデリバリーサービスを楽しむこともできます。

他には、体験型ギフトも充実のラインナップです。美容室やエステサロン、リラクゼーションサロン、パーソナルカラー診断などの美容系もあれば、音楽・動画のサブスクリプションサービス、映画や演劇の鑑賞券などのエンタメ系もあります。

さらには、パーソナルトレーニングやゴルフレッスンなどのスポーツ系、クルージング体験。もちろん体験型の王道である旅行券も充実しています。

このようにデジタルギフトは、選択肢の豊富さにおいてアナログのギフトと遜色なく、手軽さとスピード感においては上回るでしょう。


リモートワークや特別休暇中の社員にも容易に渡せる

リモートワーク(テレワーク)によって、出社を前提とした福利厚生を受けられない社員に対しては、自由に使い途を選べるデジタルギフトを活用することで、容易に「慰労の気持ち」を届けられます。

育児休暇などの長期休暇中の社員に対しても、出社の機会を待つ必要はありません。自宅や実家に居ながらにして、福利厚生を享受してもらえます。

このように、デジタルギフトはいかなるニーズ、いかなる状況の社員をも対象とするため不公平感もなく、社員満足度の向上につなげることが可能です。


社内のコミュニケーションを活性化できる

アンケート結果にあったように、福利厚生にデジタルギフトを活用すれば、スタッフ間のコミュニケーションを活性化する効用が期待できます。

一緒にカフェやハンバーガーショップ、レストラン、旅行に行く機会となるかもしれません。また会わなくとも、チャットや電話でデジタルギフトの使い途や、使用した感想などの情報交換で盛り上がることもあるでしょう。

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まとめ

福利厚生の充実度が社員満足度に深く関係することや、人材確保や業績にまでも影響する可能性を、企業の経営幹部や人事担当者のみなさんはぜひ胸に留めておきましょう。

そしてその福利厚生を、時代にあったカタチで充実させうるツールこそが、デジタルギフトです。企業側の手間は掛からず、社員は手軽でスピーディに利用できるデジタルギフトは、福利厚生の一環として活用する価値があります。




<引用/参考元>

企業の福利厚生に関する調査結果:株式会社マフィン



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