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福利厚生の次のトレンドはデジタルギフト!特徴を知って、従業員満足度を高めよう

メールやSNSで商品を贈れるデジタルギフト。これまでのギフトに比べてコストや業務負担を軽減できるため、企業の販売促進プロモーションなどで徐々に利用シーンが増えてきています。

そんなデジタルギフトですが、最近では福利厚生として活用する企業も。導入している企業は、デジタルギフトにどんな期待をし、どんなメリットを感じているのでしょうか。


従業員満足度の高い福利厚生とは?

一般社団法人日本経団連が出した2019年度福利厚生費調査結果報告によると、カフェテリアプランを導入する企業が年々増えてきているようです。

カフェテリアプランとは、企業から従業員にポイントを付与し、従業員はそのポイントを消費することで、企業が提供するサービスの中から好きなものを受けられる、という福利厚生です。
従業員ひとりひとりのニーズに沿った福利厚生を提供できるので、近年注目を浴びています。

しかし、カフェテリアプランはさまざまなサービスを扱うことから管理が難しくなりがちです。そのため、カフェテリアプランを導入している企業の8割以上が従業員数1,000人以上の大企業なのだそうです。

社員数の少ない企業は従業員ひとりひとりのニーズに沿うことのできる福利厚生の導入は難しいのでしょうか……。
その疑問、「デジタルギフト」で解決できるかもしれません!

デジタルギフトは在庫管理がいらないので、ギフトの配送費や人件費が抑えられます。そのため、予算や人員の関係で福利厚生専任の担当者を置けない企業でも気軽に始められますね。

前述したように、カフェテリアプランはひとりひとり好きなサービスを選択できる仕組みです。そのため、費用の構成比が高いものほど従業員からの人気が高いサービスであると言えますね。
人気のサービスを福利厚生に取り入れることは、従業員満足度の向上にも効果がありそうです。

では、カフェテリアプランを導入している企業では、どのようなサービスが人気なのでしょうか。

(*1)
​​​​​​​上記の表によると、カフェテリアプランで一番費用の構成比が高いものは「活動」、その次に「財産形成」、「保険」、「食事手当・給食補助」、そして「購買・ショッピング費用」と続きます。

カフェテリアプランで圧倒的な人気の「活動」ですが、実はデジタルギフトでも提供可能なサービスなのです。
水族館や遊園地、動物園といったレジャー施設や、料理やハンドメイドの体験教室など、種類も豊富!

また、カフェテリアプランの中でも人気の高い「食事手当・給食補助」、「購買・ショッピング費用」はデジタルギフトの得意分野!

デジタルギフトでは、コンビニエンスストアやチェーンの飲食店など、全国どこにでもある店舗で受け取れる商品をたくさん提供しています。商品はメールやSNSで送られてくるURLを通じて近所のお店で交換可能。

また、大手ECサイトで使える商品券を贈ることもできるので、万が一従業員が住む地域に利用できるお店がない場合でも安心して活用できますね。

「従業員ひとりひとりのニーズに沿った福利厚生を導入したいけど、カフェテリアプランは導入ハードルが高い……」とお悩みの方、ぜひデジタルギフトを検討してみてください。


福利厚生にデジタルギフトを導入するメリット

デジタルギフトを福利厚生として導入するメリットを、もう少し詳しく見ていきましょう。

手間・コストが削減できる

福利厚生の導入には手間とコストがかかります。2019年度福利厚生費調査結果報告によると、企業が負担した福利厚生費は従業員1人あたり108,517 円/1ヵ月に上るそうです。

そのほか、福利厚生で物品を支給する場合には物品の手配や管理・配送といった手間もかかります。多くの企業にとって、コスト削減は一番の課題のようです。

デジタルギフトはメールやSNSでURLを受け取り、発行されるバーコードやQRコードを使って最寄りのコンビニやカフェなどで商品を受けとれるサービスです。

物品の手配や管理・配送が必要ないため、デジタルギフトを導入することで一般的な福利厚生の悩みが解決できるかもしれません。

従業員ひとりひとりに沿ったサービスを提供できる

企業にはさまざまな性別、年齢、ライフスタイルの人がいます。そのため、すべての従業員のニーズに叶った福利厚生を導入するのは至難の業。福利厚生を活用できる人とそうでない人の差がどうしても生まれてしまう、といった悩みを持つ企業も多いようです。

多くの企業が福利厚生に対して抱える上記の悩みも、「デジタルギフト」を活用すると解決できるかもしれません。

当社のデジタルギフト「mafin」では、コンビニスイーツ等の単価100円程度の商品から、数万円単位の高額商品まで業界最多規模の100ブランド800商品以上の商品を取り扱っています。そのため、さまざまな顧客の幅広いニーズに答えることが可能です。

「従業員が心から喜ぶサービスを提供したい」と、社内イベントの贈呈品や従業員の記念日のプレゼントにデジタルギフトを活用する企業が増えてきています!


まとめ

福利厚生のひとつとして、「デジタルギフト」という選択肢があります。コストがかからない、在庫管理などの手間もかからないといったメリットが多く、近頃導入する企業が増えてきています。

こちらの記事を参考に、ぜひ導入を検討してみてくださいね!


<参照・引用サイト>

*1:
『第64回福利厚生費調査結果報告(2019年度)』
https://www.keidanren.or.jp/policy/2020/129_honbun.pdf

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