Amazonギフトカードが当たるキャンペーンなど「デジタルインセンティブ」を活用する企業が増えています。

コスト削減や業務効率化にも繋がるデジタルインセンティブ。

その概要と活用ポイントをご紹介します。

デジタルインセンティブとは？主流なものは？

デジタルインセンティブとは、販促や集客目的で配布されるデジタルコンテンツのことです。以前はPCのスクリーンセーバーや携帯電話の待ち受け画像、着信音などでした。

現在ではインターネット経由で配布・受け取りが可能な、電子マネーや電子クーポン、ポイントなどをはじめとする「デジタルギフト」「eギフト」が主流となっています。

＜デジタルインセンティブの種類＞

• デジタルギフト・電子マネー　…　Amazonギフトカード、PayPayポイント​​​​​​​　など　デジタルギフトの詳細については別記事でもご紹介しております。
• 電子クーポン　…　コンビニ飲料の割引、2時間限定30％引きクーポン　など
• ポイント　…　ECサイトでのポイント付与、LINEポイント　など
• デジタルコンテンツ　…　PDFやebookによるコンテンツ配布、壁紙　など
• LINEスタンプ　…　期間限定スタンプ　など

スマートフォンやインターネットの利用が一般的となったことでデジタルインセンティブの利用が増え、ここ数年の新型コロナウイルス感染症の影響により、非接触・非対面での販促活動においてさらに注目されるようになりました。

デジタルインセンティブを利用したSNSキャンペーンでは、参加からインセンティブを獲得するまでの全てがデジタルで完結する気軽さから、ユーザーの参加率UPが期待できます。

またユーザーの反応や効果をデータで得られるため、デジタルマーケティングの一環としてデジタルインセンティブを活用する企業が増えています。

デジタルインセンティブのメリット・デメリット

利便性や柔軟性など、送り手・受け手ともに多くの利点が感じられるデジタルインセンティブですが、メリットとデメリットを確認していきましょう。

＜メリット＞

・在庫管理や配送のコストが削減でき、予算を無駄なく使える

配付も受け取りもデジタルで完結するため、配送にかかる手間や費用がいりません。

また残数管理や在庫を抱えるリスクも不要。

配送費や人件費のコスト削減に繋がり、その分でノベルティのランクアップや当選人数の最大化が可能となります。

・住所などユーザーの個人情報が必要ない

デジタルインセンティブは、ユーザーが住所などの個人情報を提供する必要が無いため、キャンペーン等の参加へのハードルが下がります。

一方で企業側も実物のインセンティブとは異なり、メールアドレスやSNSでURLやQRコードを送れば配付が完了するため、配送の手間やコスト、ユーザーの個人情報を管理するリスクも軽減できます。

・タイムラグを低減できる

管理や配送の手間の項数がカットされ、効率化されることで、キャンペーンに費やす運用期間の短縮が見込めます。

また送付までのタイムラグが無いため、トレンドやユーザーニーズ合わせたものが配布できます。

・SNSとの高い親和性

当落がその場で分かりすぐに景品を受け取れる「インスタントウィン」など、ユーザーの参加率や拡散性の高いSNSでのキャンペーンと組み合わせやすいのも特徴の一つです。

＜デメリット＞

・利用に不慣れなユーザーもいる

デジタルインセンティブはオンライン上で配布・利用するため、普段からインターネットの利用が少ないとされるシニア層など、ユーザーによっては不向きな場合があります。

・企業の色や特性を出しづらい

実物の、企業名入りノベルティやオリジナル景品のような独自性は出しにくい面があります。

既成のサービスが多いため「企業メッセージを伝えたい」などの場合には、企画時に工夫が必要となるでしょう。

具体的にはどう活かす？デジタルインセンティブの活用ポイント

デジタルインセンティブはさまざまな目的やシーンに応じて活用できる利便性が特徴です。具体的にどのように用いられているか、活用ポイントをご紹介します。

●BtoB

ウェビナーの開催、ホワイトペーパーやeBookの配布などをデジタルインセンティブとして活用する事例が見られます。

一般の顧客のような電子マネーやポイントといった景品よりも、使える「情報」を提供することで、自社商品やサービスの認知拡大、見込み客獲得を目指します。

配付する際に担当者氏名や企業情報などを入力してもらい、見込み客リストに必要な情報を収集します。

●BtoC

デジタルギフトサービスなどを利用することで、Amazonギフトカードからコンビニで使えるクーポンまで数百種類の商品やサービスから選べます。

オンラインショップの新規会員登録やSNSでの新商品発売記念キャンペーンなどによる新規顧客開拓・獲得、誕生月のプレゼントやアンケートへの謝礼などで既存顧客の維持・育成にも有効でしょう。

オンラインに限らず実店舗でも活用しやすく、さまざまなシーンで用いることができます。

●社内向け

コロナ禍以降でリモートワーク導入企業の増加の影響もあり、福利厚生等の一環として活用する企業が増えています。

自社や社員の周年記念、成績優秀者へのインセンティブ、リモートワークのランチ手当等、社員のモチベーションアップや帰属意識の向上に役立ちます。

デジタルインセンティブは顧客やユーザーにとってもメリットが多く、手軽に導入できて高い効果が期待できるため、今後も取り入れる企業は増加していくでしょう。

多岐にわたって柔軟に利用できるデジタルインセンティブを活かして、自社の商品やサービスに合ったデジタルマーケティングを展開してみてはいかがでしょうか。

※AmazonはAmazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。
※PayPayポイントは出金・譲渡はできません。​​​​​​​

＜参考＞

・MarkeTRUNK　デジタルインセンティブとは？事例と活用のポイントについて

・mafin（マフィン）　BtoCビジネス向けデジタルギフトサービス