気軽に会えない今こそメールマーケティングを見直そう

2021-07-19 07:47デジタルマーケティング

コロナウィルスは私たちの生活に多大な影響を及ぼしています。日本は世界と比べ、公的サービスや教育機関などの面で、オンライン化が進んでいないことが度々指摘されますが、ビジネスシーンにおいては、商談、ミーティング、決済、押印などあらゆる場面でデジタル化が定着しつつあります。そんな中、再注目されているのがメールマーケティングです。

メールを使っていない企業はない

メールマーケティングとは、メールを使用したマーケティング手法の総称です。マーケティングが得意とするゴールは新規顧客獲得や見込み客の育成、顧客ロイヤリティの向上、顧客とのコミュニケーションなど様々です。そのため、メールマーケティングを実行する際は、事前に「何のために行うか」という目的をしっかりと把握し、そこに到達するためにどんな情報を顧客に届けるか、あらかじめ逆算して戦略を構築することが大切です。

メールマーケティングは、デジタルマーケティングの中では最も古い手法の一つですが、多くの企業が変わらず行なっています。ZoomやSlackといった新しいツールが現れた今も、メールが多くの企業の主なコミュニケーション手段であることには変わりありません。コロナの影響で対面式営業に制限がかかる今、メールを使用したマーケティングの重要性は再注目されています。

メールマーケティングと聞いて多くの方が連想するのがメールマガジン、いわゆるメルマガではないでしょうか。メルマガは徐々に細分化されていき、今ではステップメール、キャンペーンメール、サンクスメール、フォローメール、休眠発掘メールなど用途に分けて使い分ける企業が多いです。

メールマーケティングで得られる顧客情報は宝の山

ビジネスの相手は、新しいデジタルツールを難なく使いこなす企業や人ばかりでありません。その点、メールは働く世代が幅広く使用するもの。メールを媒体とする手法は、それだけで多くの人の目に留まる可能性が高いということです。また制作する側にとっても、次々と現れる新しいツールと格闘するよりも、馴染みのあるメールをメディアにするほうが、作業を楽に進めることができますよね。

それだけではありません。メールマーケティングにおいて見逃せないのが、詳細な効果測定を行えるという点です。相手がメールを開封したのか、添付のURLをクリックしたのか、また開いた先のwebサイトでどのページをどの順番で閲覧したのかなど、具体的な行動はマーケティング担当者にとって垂涎ものの情報ではないでしょうか。それらを正確に知ることができることこそが、メールマーケティングの最大のうまみです。

ただし、細やかな効果測定を行えるというのは、効果測定を行わなければならないとも言い換えられます。メールを送りっぱなしで反応まで確認していない、という方は要注意。それではなかなかマーケティングの効果は上がりません。

メールマーケティングは簡単に始めやすくコスパも良い一方、効果測定の分析に時間がかかる、というのがデメリットと言えるかもしれませんね。また、受け取った人の目を引くようなキャチーなタイトルと良質なコンテンツを作り続けなくてはならない、ということも、苦手な担当者にとっては負担に感じるところかもしれませんね。

プロは効果測定に時間をかける

前述のように、メールマーケティングの最大のポイントは効果測定です。いくら良質なコンテンツを発信し続けたとしても、受け取った相手の反応をフィードバックとして活かさなければ、効果は半減です。
逆に言えば、しっかりとした効果測定を行えば、自社のコンテンツの強みと弱みを明確にし、改善点が浮き彫りになり、効果はどんどんあがっていくでしょう。
メールマーケティングで測定すべき項目は多数もありますが、最低限押さえておきたいのが以下の4つです。

メールが相手の受信ボックスに届いた割合を測る「到達率」、届いたメールがどれほど開封されたかを測る「開封率」、開封したメールに記載されたURLを踏んだ割合を測る「クリック率」、そしてメールを受け取った相手が自社の設定したKPIに沿った行動をした割合を知る「コンバージョン率」です。

「開封率は高いのにクリック率が弱い」「全て整っているはずなのになかなかコンバージョン率が上がらない」など、問題点が浮き彫りになるはずです。自社の強みや弱みがどこにあるのか、改善点はどこかを冷静に見極めながら対処し、KPIをあげていくことが重要です。なお、効果測定は一度のみならず定期的に行いましょう。

まとめ

一般社団法人日本ビジネスメール協会が行った「ビジネスメール実態調査2021」によると、メールは仕事において最も使われているコミュニケーションツールであり、今もビジネス界において絶対に不可欠なものです。手元に活用できていない名刺やメールアドレスがあるのなら、メールマーケティングの重要性を再度見直すタイミングかもしれませんよ。