デジタルギフトの使い方・効果的な８つのシーンまとめ｜活用事例あり
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アンケート調査や資料請求で、お客様の興味を引いたり、謝礼に利用したりと、とても簡単に活用できるデジタルギフト。今では、あらゆる企業で導入されています。
今回は、デジタルギフトを導入したいと考えている人にとって必要な情報をまとめました。
どのように活用すればよいのかわからない、導入したいけれど効果があるかわからない、という人も参考にできるような、活用シーン・事例などを紹介します。
ぜひ、導入を検討している人はご覧ください。
知っておきたいデジタルギフトの基本知識
まずは簡単に、デジタルギフトに関する基本知識をおさらいしておきます。
既に知っている人は、使い方・導入手順からご覧いただいても問題ありません。
デジタルギフトとは
デジタルギフトとは、当社のようなデジタルギフトサービスを利用して、受け手（顧客）にバーコードやQRコードを送るだけで贈り物が完了するギフトのことです。
住所や名前などを必要としないため、個人情報の管理面でも安心です。
発送はすべてオンラインで完結するので、送り手（企業側）の手間やコストの削減に繋がります。さらに受け手もギフトコードの受け取りだけで、都合の良い時にギフトに交換することができるので、双方にとって大きなメリットがあります。
デジタルギフトの導入手順・使い方
基本的なデジタルギフト導入手順と使い方は、次のようになっています。
【導入手順（送り手／企業側）】
- プロモーションの相談
- 依頼内容の確認、申し込み
- プロモーション審査
- 発注、請求
- 納品
【使い方（受け取り手／顧客側）】
- メールなどでURLを受信
- リンク画面を開けば受け取り完了
これだけの流れでギフト配送が完了します。
その他デジタルギフトでどのような商品を送れるのか、選び方、おすすめのデジタルギフトなどについて紹介している記事はこちらです。
既に導入を決められている人は、どのデジタルギフトを利用すると良いかなどの参考にしてください。
課題解消、目的達成に効果的な８つのシーン
「導入を検討しているけど、デジタルギフトを利用すべきかわからない」という人もいるでしょう。
ここからは、課題解消や目的達成に効果的なジタルギフトの活用方法をシーン別に８つと、併せて事例もご紹介します。
1. インスタントウィンで爆発的にフォロワー数アップ
インスタントウィンとは、TwitterやLINEなどで行われる即時当選型の抽選キャンペーンに使われる仕組みです。
リツイートやフォローを条件としてTwitterユーザーが気軽にキャンペーンに参加でき、その場で当たりはずれがわかるので、参加者を募りやすいというメリットがあります。主にインスタントウィンツールを利用し、SNS上でインスタントウィンキャンペーンが行われます。
デジタルギフトを活用したLINEやTwitterのインスタントウィンキャンペーンについて、詳しくはこちらの記事で解説しています。
キャンペーンは「魅力的な景品」が重要
弊社がプレゼントキャンペーンに関する調査を行ったところ、72.3％（n＝448）ものTwitterユーザーが一番キャンペーンに参加したいと思う動機になるのが、魅力的な景品であることがわかっています。他にも、8割以上ものユーザーが、金券や商品券などの汎用性の高いデジタルギフトを景品として欲しいと思うこともわかりました。
デジタルギフトであれば、ターゲットとなる消費者層の好みを厳格に把握しなくても、幅広い層に刺さるプレゼントを選ぶこともできます。つまり、デジタルギフト導入は企業側にも参加者にもメリットが大きいのです。
フォロワーが４倍になった事例
株式会社工事センター様は、これまでTwitterキャンペーンでお客様から思うような反応を得られないという課題を抱えていました。
しかし、コストを抑えて高い費用対効果を見込めるインスタントウィンの存在を知り、導入を決意されました。すると、たったの1週間でフォロワーを4倍に伸ばせたのです。
デジタルギフトの導入は初めての企業様でしたが、手間もかからず高い効果が出ています。
このように、デジタルギフトをインスタントウィンというソリューションと掛け合わせることで、低コストで目的達成も可能です。
2. SNSキャンペーンで認知拡大
デジタルギフトは、SNSの拡散性を利用して認知度を高める際にも有効です。
特にTwitterキャンペーンの場合、先ほどご紹介したインスタントウィンとの組み合わせによって、リツイートやハッシュタグなどを条件にすれば自然と認知が広がっていきます。
認知拡大は、インスタントウィンを活用しなくても十分効果を見込めます。
例えば、キャンペーン主催側がフォローしてくれた人全員へ選べるデジタルギフトをプレゼントしたり、「抽選で1,000人以上」「条件を達成した人、先着300名」などの枠を設けたキャンペーンを行ったりすることでより多くの人々に参加してもらえます。
SNSキャンペーンはTwitterだけでなく、LINEでのキャンペーンも人気です。LINEのキャンペーンの場合は、LINEのお友達登録後にエントリーしてもらい、アンケート回答をすることで参加できるというものがあります。
認知拡大できるだけでなく、上記のように様々なキャンペーンに汎用できる点もデジタルギフトの魅力です。
抽選や商品選択など組み合わせたい場合
「特別感を演出するために抽選にしたい」「ユーザーの希望に合わせて商品選択できるようにしたい」など様々な企画を考えている場合は、サポートがあるデジタルギフトを選ぶことをおすすめします。
さらに運営の手間や工数を削減したい場合は、それらの機能があるだけでなく、代行対応している企業に依頼すると良いでしょう。
3. アンケートの謝礼で回答率向上
デジタルギフトの導入により、「なかなかアンケートに協力してもらえない」という悩みも解消できます。
一般的に消費者は魅力的な謝礼があると、キャンペーン感覚で気軽に協力しやすくなります。ただし、あまりにも入力項目が多いものは避けられがちなので気を付けましょう。
デジタルギフトを使えば、従来の図書カードや商品券を送るのとは違い、送り先の名前や住所など個人情報の管理が不要です。配送手配や在庫管理といった運用の手間やコストも軽減でき、アンケートや資料請求などの謝礼としても活用しない手はありません。
謝礼に選ぶ商品は、誰でも使いやすいコンビニのコーヒーやスイーツなどが、低コストで複数対応できるのでおすすめです。
4. メルマガ施策の開封率、資料請求やダウンロード数増加に
デジタルギフトを導入すれば、資料請求やアンケート記入を終えた時点でギフトを贈ることができます。すぐにギフトを貰えることでユーザーの満足度も高まり、アンケートの回答率向上、メルマガの開封率アップ、資料請求のダウンロード増加などの施策に活用することができます。
「新規登録の方に抽選でデジタルギフトをプレゼント」「資料請求してくれた方全員にデジタルギフトをプレゼント」など様々な企画を実施できます。
例えば、セブンフィナンシャルサービスの期間限定キャンペーン（2022/07/12現在）では、資料請求してくれた人へのプレゼントにデジタルギフトを起用しています。
プレゼントする商品はキャンペーン内容に沿ったものを選ぶようにしましょう参加者を多く募りたい場合は、1ギフト当たりの単価を低く設定し対象者を増やします。そうすることで、コストを抑えて開封率を上げたり、ダウンロード数を伸ばしたりすることも可能です。
5. 販売・来店促進で顧客満足度アップ
デジタルギフトはオンラインだけでなく、実店舗にQRコードを置くことで気軽にキャンペーンなど参加してもらえて、顧客満足度を高められます。
インスタントウィンや配信代行を組み合わせることで、目的に合わせた施策を行うことができます。
満足度向上や運用リソース削減に成功
株式会社Johnson & Johnson（韓国）様は販売代理店での定期的な販売促進プロモーションで、顧客満足度向上させたいと考えてデジタルギフトを導入されました。
実際に行った施策は、年末プロモーションとして一定以上商品を購入してくれたお客様に「年末年始、家族と過ごす際に使ってもらえるデリバリーピザのデジタルギフトをプレゼントする」というものでした。
結果として、顧客満足度の向上はもちろん、担当者の運用コスト削減も同時におこなうことができたため、費用対効果をぐっと高めることができています。
このようにデジタルギフトを使えば、オフライン上でも同じように恩恵を受けることが可能です。
6. 福利厚生や社内行事で従業員満足度向上に
デジタルギフトは販促のためだけでなく、社内のインセンティブとしても有効活用できます。
弊社で行った「テレワーク導入企業における福利厚生のあり方」に関する調査によると、「福利厚生にデジタルギフトがあることで社員の満足度は向上する」と回答した人が全体の6割以上を占めることがわかりました。
これまでの福利厚生への不満の一つは、選択可能な内容が少ないことでした。ところがデジタルギフトの導入によって、誰でも自由な用途に使えるAmazonギフトカードやQUOカードを選べるようになり、社員満足度の向上につながったようです。
※AmazonはAmazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。
※QUOカードおよび「QUOカード」のロゴは、株式会社クオカードの登録商標です。
先ほどご紹介した、株式会社Johnson & Johnson（韓国）様の導入事例でも、社内の福利厚生にデジタルギフトを利用し、「在宅勤務中も会社とのつながりを感じることができた」と満足度の向上につながったことがわかっています。
7. 株主総会で身軽なお土産として
コロナ禍以降、テレワークを行う企業の増加に伴い、株主総会もオンラインで行う企業が増えてきました。もちろん他の要因もありますが、そのような時代の流れを受けてか、ここ２年ほど総会土産を廃止する動きが加速しています。
しかし日本経済新聞のネット記事（2020年7月1日 2:00投稿記事）によると、お土産廃止を受けて個人投資家が株を手放すという現状も見られはじめました。そういった現状を受けて企業は、総会土産にデジタルギフトの採用を始めました。デジタルギフトは企業側の作業負担がないというメリットや、お土産をもらう相手にも非接触型で衛生的という時代に沿った大きなメリットがあります。
こうしたメリットは、リアルの株主総会においても同じです。出席者分の大量のお土産を準備する手間もなく、出席者はお土産を持って帰る手間がないというメリットがあります。このように、オンオフ問わずデジタルギフトの導入は進んでいます。
非接触が推進される現代においてだけではなく、圧倒的な利便性を備えたデジタルギフトは今後ますます普及していくことが期待されます。
8. ノベルティ、ビジネスシーンの挨拶品にも
ノベルティ、ビジネスシーンの挨拶品にもデジタルギフトはおすすめです。
受け取った相手は、その商品の魅力や印象によって企業や担当者に対するイメージが変わってきます。ノベルティとして人気が高いのは実用的な文具品ですが、近年では感情を刺激してくれる経験を重要視する流れが出ています。
例えば夏の熱い時期にわざわざ来場してくれたお客様に対して、クールネックのようなものをノベルティに用意するなどです。こちらの例はオフラインでの内容ですが、実際にノベルティ自体にそのような体験や体感を伴わせることが効果的だといわれています。
デジタルギフトであれば、豊富な商品から様々な体験を演出できます。
ノベルティをデジタルギフトにすることで得られる効果や企業イメージについてはこちらの記事をご覧ください。
デジタルギフトを他のソリューションと組み合わせる
デジタルギフトは、インスタントウィンの事例をご紹介したように、他のソリューションと組み合わせることで効果を最大限に発揮してくれます。
インスタントウィン以外にも、配信代行と組み合わせるのもおすすめです。
配信代行とは、大量のデジタルギフトを送らなければならない際に、企業がメール配信を代行するサービスです。プレゼントする商品の単価を下げて、大量のユーザーに送りたい場合に役立ちます。
デジタルギフトの効果を最大限に高める
デジタルギフト導入で効果を高めるためには施策の内容はもちろん、正しいターゲットの選択からしっかりと精査する必要があります。
そのためにいくつかのデジタルギフトサービスでは、プロモーション企画のサポートから対応しているところがあります。手間や工数が削減でき、費用対効果を高められるので、特に初めて企画される人やデジタルギフト導入に慣れていない人はぜひ活用することをおすすめします。
目的に応じた豊富なギフト選びや、運用コスト削減のためにもデジタルギフトは最適です。導入を悩まれている人は、ぜひ今回の内容を参考にしてご検討ください。
<引用/参考元>
