デジタルギフトを活用したキャンペーンを、集客や販促の手法として実施する企業が増えています。パンデミックの影響で非対面・非接触にて受け渡しできるデジタルギフトが重宝される上に、確かなメリットがあるからです。

今回の記事では、注目を集めるデジタルギフトキャンペーンのメリットや活用方法を、具体的な事例も含めてわかりやすく解説します。集客・販促プロモーションやマーケティングを担当するみなさんは、ぜひ参考にしてください。

そもそもデジタルギフトとは？

世間では個人的に贈る側または受け取る側として、デジタルギフトを利用する方が増えつつあります。ここではまず、デジタルギフトの概要について触れておきましょう。

デジタルギフトは従来の「贈り物」にかかわるプロセスをデジタル化することで、贈る側と受け取る側の双方にメリットがある新しいギフトの形態。

一般的に贈り物をする際には、まず品物を選ぶのに労力を要し、購入および配送の手配などを自分で行います。デジタルギフトはそれらのプロセスをデジタル化し、シンプルでスピーディかつスマートにしたサービスです。

しかしデジタルギフトの魅力は、それだけにはとどまりません。

100円から数万円まで自在に設定できる「使えるギフト」

デジタルギフトは幅広い価格帯から、自由に設定できるという魅力があります。手軽な100円程度のミニギフトから数万円、中には10万円を超えるものも。

顧客のランクやアプローチの重要度などにより使い分けができるので、マーケティングにおいて利用価値が高い「使えるギフト」といえるでしょう。

また、いくら利便性が高くても選択肢が少なければ、贈る相手に陳腐な印象を与えかねません。デジタルギフトは、多彩で豊富なラインアップが用意されています。

コーヒーや紅茶、スイーツなどの定番品から「お取り寄せグルメ」の食材、シーズンに見合った旅行券などの、相手に喜ばれる「体験型ギフト」まで潤沢です。

Amazonギフトカードなどで使いやすさを確保

キャンペーン対象者の層が幅広く、商品を決めかねる場合はAmazonギフトカードなどの金券型にすれば、汎用性が高くて多くの方に喜んでもらえます。

このように、デジタルギフトはアナログのギフトに比べて、まったく遜色ありません。むしろ本当に欲しい物を選択できる自由度が高いので、デジタルギフトのほうを好む方も増えています。

デジタルギフトの3タイプと3種のコード

デジタルギフトには3つのタイプが存在します。また、ギフトの表示には3種のコードのいずれかが使用されます。

デジタルギフトの3タイプ

まず、デジタルギフトには以下の3タイプがあります。

【カタログ型】

カタログ型は従来の、紙のカタログギフトのデジタル版。アナログでは慶弔時の贈答用を中心にかなり普及していますが、デジタル版の用途は遥かに幅広く、それだけマーケティング上の汎用性も高いといえるでしょう。

【商品交換型】

商品交換型は、指定の店舗などに行って商品と交換するパターンです。カタログほどの選択肢はないにせよ、普段自分では選ばない商品やサービス、あるいはそのショップのおすすめメニューなどを知る好機会を提供できます。

【金券型（電子マネー／ポイント）】

金券型はクレジット会社のギフト券やQUOカードのように、ほぼ現金と同様に使用できる電子マネーやポイントがギフトに使われます。受け取る側には欲しい物の購入に充てられる自由度の高さや、現金と併用できる点が魅力。

デジタルギフトの3種のコード

次に、デジタルギフトのやり取りには、以下の3種のコードのいずれかが利用されます。ちなみに、ギフト受け取りのためのアプリのインストールや会員登録などは、基本的に不要です。

【バーコード】

スマホ上にバーコードを表示させて、特定のギフトと交換するシステムです。受け取る側には、紙の商品引換券のような保管の煩わしさが皆無。メールやチャットに記載されたURLに紐づくバーコードを、店頭で提示するだけです。

【QRコード】

店舗で発行するレシートやメンバーズカードなどに印刷されたQRコードを読み込むことで、抽選で一定額の電子マネーやポイントが付与されるケースなどで使われます。

【PINコード】

このタイプに限り、受け取る側の操作が必要となります。指定のPINコード（英数字の組み合わせ）を受け取る側の電子マネーアカウントやポイントサイトに登録すると、利用可能残高が増えるような仕組みです。

デジタルギフトの概要は以上ですが、さらに詳しく知りたい方は以下の記事を参照してください。

デジタルギフトキャンペーン3つのメリット

デジタルギフトは贈る側の選ぶ手間がかからず、受け取る側の好みに合うかどうかを悩む必要もありません。そしてデジタルギフトキャンペーンを実施する企業にとっての主なメリットは、以下の3点です。

• コストを抑え環境負荷を低減できる
• 参加のハードルを下げられる
• マーケティング施策に活かせるデータが取れる

個別に見ていきましょう。

コストを抑え環境負荷を低減できる

デジタルギフトキャンペーンは基本的にオンライン上のSNSやWebサイトにて展開します。そのため、従来の新聞や雑誌、チラシなどの紙媒体およびTV・ラジオなどを使ったキャンペーンよりもローコストで導入可能。

また、環境の面からいえばチラシやフライヤーなどの、キャンペーンを紹介する紙媒体を大量に印刷する必要がなく、多くの企業が導入すれば温室効果ガス排出の抑制につながります。

参加のハードルを下げられる

通常のキャンペーンにおけるノベルティやギフトの受け渡しは、相手の氏名住所などの情報が必要でした。しかしデジタルギフトはURLが送れるアカウントさえわかればよいので、キャンペーン参加のハードルを低くできます。

また、紹介キャンペーンでも同様に、紹介先の氏名住所などの個人情報を主催者に提出する必要がありません。キャンペーン関連のURLを紹介したい人に送るだけなので、参加が容易です。

マーケティング施策に活かせるデータが取れる

キャンペーン内容の編集や変更がデータ上で完結できるだけでなく、アクセスするユーザーの閲覧数や滞在時間などのデータが収集できます。

それに基づいて、掲載内容の見直しやサイトのアクセシビリティの改善、サイトのリニューアルなどのマーケティング上の対応や施策に活かすことが可能。

さらに蓄積されたデータは自社のブランディングや商品開発へのフィードバックなど、中長期的なマーケティング戦略においても、有効なヒントを与えてくれるでしょう。

以上がデジタルギフトキャンペーンを実施するメリットですが、特にカタログ型のメリットにフォーカスした記事があるので、そちらも参考にしてください。

デジタルギフトキャンペーンが急拡大する背景

企業によるデジタルギフトキャンペーンが急拡大する背景には、以下の2つの事情が横たわっています。

• パンデミックによる行動様式の変化
• 手軽に贈れるギフトニーズの高まり

それぞれを詳しく見ていきましょう。

パンデミックによる行動様式の変化

パンデミックの影響を受け、非対面・非接触の経済活動がニューノーマル（新しい生活様式）として根付きつつあります。その結果、ショッピングや娯楽、コミュニケーションの中でオンラインの比率が大幅に増加。

景品をオンラインで簡単に届けられるデジタルギフトキャンペーンは、時代の趨勢から見ても受け入れられやすい手法といえるでしょう。

手軽に贈れるギフトニーズの高まり​​​​​​​

若年層を中心として、儀礼的な贈呈品であるお中元、お歳暮などの利用機会が減少傾向にあります。その一方で、ファストフードやドリンク、コンビニの商品などの、低額でより手軽に贈れるギフトのニーズが拡大中です。

そのためデジタルギフトが、違和感なく普及しつつあります。実際に企業の営業活動や販促プロモーション上でのキャンペーンにおいて、百円単位のデジタルギフトの活用が盛んです。

デジタルギフトキャンペーン3つの活用方法

デジタルギフトキャンペーンは、企業にとって利用価値が高いマーケティングおよび販促の手法です。主に以下のような3つの活用方法があります。

• フォロワー獲得で認知度向上
• 店舗・展示会・セミナーへの集客
• 資料DLやアンケート協力へのインセンティブ

それぞれの活用方法にフォーカスしてみましょう。

Twitter、LINE等のフォロワー獲得で認知度向上​​​​​​​

デジタルギフトを利用したSNS上のキャンペーンは、有効なPR活動として利用できます。

たとえば、Twitterにおける投稿のRT（リツイート）やアカウントのフォロー、LINEの友だち追加などを条件とした、抽選によるプレゼントキャンペーンなどを実施すれば、短期間で多数のフォロワー獲得が可能。

起業したてのスタートアップや、公式アカウントを開設したばかりの企業などにもおすすめできます。フォロワー獲得だけに終わらず、キャンペーン情報の共有・拡散による紹介の促進や認知度の向上も期待できるでしょう。

また、サンプリングやモニタリングから得られるフィードバックを、商品・サービスの開発にフィードバックできます。

店舗・展示会・セミナーへの集客

BtoC企業なら店舗やECサイトへの集客、BtoB企業なら展示会（もしくはオンラインのバーチャル展示会）・セミナー（もしくはウェビナー＝Webセミナー）への集客手法として活用できます。

店舗への来店者や展示会・セミナーへの参加者に、デジタルギフトの形式でノベルティを配布することにより集客力の増強が可能。ノベルティを仕入れる必要も保管・管理する手間もないので、オペレーションコストはほとんどかかりません。

資料DLやアンケート協力へのインセンティブ

企業のコーポレートサイトやオウンドメディアにてアンケートに協力してもらったり、資料をダウンロードしてもらったりした際のインセンティブとして活用できます。

100円程度のミニマムギフトにてコストを抑えながら、アンケート協力やモニター募集の促進が可能です。

なお、デジタルギフトを活用したさまざまなプロモーションについて、以下の記事で詳しく取り上げています。

デジタルギフトと親和性が高いキャンペーン「インスタントウィン」

「インスタントウィン」というキャンペーン手法の人気が、現在上昇中です。この手法はデジタルギフトとの親和性が非常に高いため、インスタントウィンと組み合わせたデジタルギフトキャンペーンが盛んに実施されています。

ここではインスタントウィンとはどういうものか、そしてデジタルギフトキャンペーンで活用するメリットと成功させるコツについて解説しましょう。

インスタントウィンとは？​​​​​​​

インスタントウィンとは、スクラッチ（削りくじ）のように、参加と同時に抽選結果がわかるキャンペーン。全員が当選する形式なら、どの景品が当たったかがすぐわかります。

インスタントウィンを活用したキャンペーンは、具体的にはその企業のTwitterアカウントのフォローおよびキャンペーン情報のRT（リツイート）、またはLINEアカウントの友だち追加を参加条件とするのが一般的です。

この方式なら、抽選結果の通知と景品付与が即時で行われます。そのため、手軽でスピーディに受け渡しを完結できるデジタルギフトこそ親和性が高いわけです。

テンポがよい流れに、おおむね参加ユーザーにも良好な反応が見られます。時代に合ったキャンペーン形式として注目され、導入する企業が増加中です。

インスタントウィンのメリット

メリットの1つめは、実施企業のアカウントのフォロワーを獲得できることです。フォロワーになれば潜在顧客からリード（見込み客）になって「顧客」に一歩近づきます。

SNSを顧客接点として、キャンペーン情報の共有・拡散も見込めるでしょう。そこで獲得したフォロワーに対して継続的に情報を発信することにより、リードから顧客に育てる流れが形成できます。

メリットの2つめは、通常のキャンペーンに比べて準備や作業の負担およびコストを大幅に削減できることです。抽選から特典付与までのリードタイムが大幅に短縮できる上に、配送と在庫管理に伴う手間とコストがかかりません。

メリットの3つめは、予算に応じたキャンペーンが打てることです。デジタルギフトは100円〜数万円という幅広い価格帯から選択できます。販促予算やギフトの配布目標人数に応じて、柔軟にキャンペーンが設計できます。

インスタントウィンキャンペーン成功のコツ

インスタントウィンキャンペーンを成功させるコツとして、以下に述べる2つの要素を押さえましょう。

まず、高価な景品が用意されていても「どうせ当たらないでしょ」と思われるような設定ではいけません。

多くの人は高額当選をねらうよりも、当選数が多いキャンペーンに惹かれる傾向があります。そのため、できるだけ当選する期待感を持たせられる設定にするのがコツ。

次に、いくら当たりそうでも景品に魅力がなければなりません。しかし多くの当選者に対応するためには、必然的に景品の単価を抑えざるを得ないという問題があります。

デジタルギフトなら低額でもラインアップは充実しているので、そこからターゲット層に見合った景品を見極めて選択するのがコツです。差別化するために、オリジナルの景品を用意することもできます。

ターゲットが幅広すぎる場合は、汎用性が高い金券型で対応可能。

「当たる期待」と「魅力ある景品」の二重のワクワク感が相乗効果となり、キャンペーンへの「食いつき」がよくなるでしょう。

なお、インスタントウィンについてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事で特集しているのでご参考に。

デジタルギフトキャンペーン活用事例

最近注目を集めつつあるデジタルギフトキャンペーンは、さまざまな企業での活用事例が増えつつあります。大手の事例および、当社がかかわった成功事例を紹介しましょう。

2022年はau・ペプシ・ケンタッキー・タリーズ・マルハニチロ等大手も活用

SNSや動画サイトを舞台にしたデジタルギフトキャンペーンが、盛んに見られるようになっています。2022年に大手企業が実施した、主なデジタルギフトキャンペーンは以下のとおりです。

• au・UQ mobile・povo・MVNO／メッセージdeギフト・トライアルキャンペーン
• サントリー／ペプシからあげ専用発売記念！10万名様タダ！？0円キャンペーン
• タリーズコーヒー／タリーズデジタルギフト
• マルハニチロの冷凍食品／すみっコぐらしキャンペーン
• モッピー／Amazonギフトカード（dgift）交換キャンペーン

業種別でのデジタルギフトキャンペーン活用事例

デジタルギフトキャンペーンは、あらゆる業種の企業で活用できます。当社のデジタルギフトを活用して効果があった事例を、業種別にてワンポイントで紹介しましょう。

コンテンツ制作会社の活用事例

【Twitterフォロー&RT・インスタントウィンキャンペーン】

従来のSNSキャンペーンでは、費用対効果が薄いことが問題でした。当社が提供するインスタントウィンのツール導入でキャンペーン対応が不要になり、そのための人件費もかからず結果的に費用対効果が高まりました。

保険会社の活用事例

【Twitterフォロー&RT・インスタントウィンキャンペーン】

自社アカウントのフォロー＆RT（リツイート）のみを条件にして、インスタントウィンキャンペーン参加のハードルを下げた事例。プレゼントの受け取りまですべてオンラインで完結できる手軽さで、フォロワー数の拡大に成功しました。

【オンラインアンケート】

オンラインアンケートに回答してもらうインセンティブに、デジタルギフトを活用した事例。低額のギフトながらも、リード（見込み客）候補のリストを多数確保できました。

銀行の活用事例

【Twitterインスタントウィンキャンペーン】

以前の電子マネーや現金キャッシュバックなどの景品から、より身近なコンビニで交換できる低額デジタルギフトを活用した事例。多くの人が当選するキャンペーンにより、顧客層の拡大に成功しました。

銀行の活用事例

【体験記やESなどの情報提供キャンペーン】

ユーザーである就活生との情報共有のために、昨年度に就職した人たちから就活体験記やES（エントリーシート）の情報提供へのインセンティブにデジタルギフトを活用した事例。新社会人の間で、大きな評判を呼びました。

【求人企業の合同ウェビナーへの参加促進】

複数の求人企業による合同ウェビナー（オンラインセミナー）の参加者へのインセンティブにデジタルギフトを活用した事例。学生にとっては、志望する企業の説明を聞ける上にプレゼントがもらえるので、参加を促す効果が際立ちました。

不動産会社の活用事例

【住宅展示場の来場者アンケート】

住宅展示場やマンションギャラリーへの来場者は、遊びがてらで来る人も多いですが、将来のリード候補になる可能性があります。インセンティブ付きのアンケートで、マーケティングのための情報を確保するのに成功しました。

【オンラインアンケート】

オンラインアンケートで物件の検討状況・希望条件・予算などの具体的な情報提供へのインセンティブにデジタルギフトを活用した事例。精度が高いリード（見込み客）リストの作成に成功しました。

銀行の活用事例

【Twitterフォロー&RTキャンペーン】

以前のフォロワー獲得をねらったTwitterキャンペーンで成果が出なかったため、参加へのインセンティブとしてデジタルギフトを活用した事例。煩雑な準備が不要にもかかわらず、フォロワー数が約4倍になりました。

デジタルギフトキャンペーンの活用で企業価値の底上げを！

デジタルギフトキャンペーンはコストを抑えつつ環境に優しく、参加のハードルを下げられ、データを活かせるなどのメリットがあります。そして集客活動やレスポンスへのインセンティブ、認知度向上などに有効な手法です。

積極的にマーケティングに活用することで、企業価値の底上げにつながります。しかしながら、初めてのデジタルギフトキャンペーンは難しく感じることもあるかもしれません。

当社は販促プロモーションの相談から運用代行まで、安心してお任せいただけます。話題のインスタントウィンの導入サポートも可能です。デジタルギフトキャンペーンの導入を検討されるなら、ぜひお気軽にご相談ください。

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※PayPayポイントは出金・譲渡はできません。​​​​​​​