デジタルギフトは端的にいえば、カタログギフトの良い点を残し、多くの利便性を付加したギフトです。現在、さまざまな分野での活用が広がっています。なかでもマーケティング上のキャンペーンで重宝されるのが、コンビニ商品のデジタルギフトギフトです。

今回の記事では、コンビニ商品を使ったデジタルギフトキャンペーンを取り上げます。そのメリットや競合と差別化するアイデアなどについて、わかりやすく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

マーケティング分野で注目度高まる「デジタルギフト」

デジタルギフトは、企業のマーケティング戦略としてのキャンペーンに使われるケースが増えており、注目を集めています。

一般的に企業が顧客（もしくは顧客予備軍）にノベルティを進呈する際には、まず商品選定に頭を悩ませることが多いです。そして商品が決まったら必要量を計算して仕入れ、在庫を保管・管理しなければなりません。

配送の手配なども社内で行うのが普通です。デジタルギフトはそれらのプロセスを、シンプルかつスピーディにしたサービスといえます。活用する企業は、さまざまなオペレーションから解放されるでしょう。

そんなデジタルギフトについて、概要とメリットを解説します。

時代に合ったギフトのカタチ

デジタルギフトはひと言でいえば、カタログギフトのプロセスをデジタル化したものです。従来の贈呈のやり取りとはまったく異なり、受け渡しはギフトのURLを送付・共有するだけなので瞬時に完了します。

現代の消費者の多くは、無駄な時間や手間を嫌うものです。企業のキャンペーン企画にたとえ魅力があったとしても、参加や景品の受け取りが煩わしそうであれば、参加へのモチベーションが低下します。

その点デジタルギフトを活用すれば、消費者は煩わしさをほとんど感じません。その結果、キャンペーン参加へのハードルが下がります。

デジタルギフトは贈り手と受け手の双方に利便性を提供できる、極めて現代的なギフトの形態といえるでしょう。

企業側のメリット

デジタルギフトをキャンペーンで活用する企業側の、主なメリットは以下のとおりです。

• 販促コストの低減
• ノベルティ在庫の保管業務・保管場所も不要
• オペレーションコストはゼロ
• 環境負荷を抑制
• 施策の参考になるデータの蓄積

それぞれのメリットを見ていきましょう。

販促コストの低減

従来は企業の販促活動でノベルティを進呈する場合、その告知のためにテレビ・ラジオ・新聞・雑誌などのマス媒体を使ったり、チラシやパンフレット、フライヤーなどの紙媒体を大量に制作したりと結構なコストが掛かります。

デジタルギフトを使ったキャンペーンは、基本的にWeb上（SNS公式アカウントや自社Webサイト、メルマガなど）においての展開です。そのため、従来のキャンペーンよりも大幅にローコストで実施できます。

ノベルティ在庫の保管業務・保管場所も不要

通常、販促物キャンペーンでノベルティなどを配布する場合、在庫を保管しなければなりません。デジタルギフトであれば、活用する企業は在庫を持つ必要がないので、保管業務や保管場所が不要です。

オペレーションコストはゼロ

デジタルギフトはWeb上にてギフトのURLを送付・共有するだけで、受け渡しは完了します。つまり、ノベルティの仕入れ・在庫管理・配送などのオペレーションが一切不要であり、オペレーションコストはゼロです。

環境負荷を抑制

デジタルギフトなら、従来のカタログギフト形式と異なり、紙のカタログやパンフレットを制作し、配布する必要がありません。また、前述のとおりキャンペーン告知のチラシやパンフレット、フライヤーなどの紙媒体の制作も不要です。

その分だけ紙の資源を使わず、印刷工程や配送で発生する温室効果ガスも発生させません。つまり、デジタルギフトをキャンペーンに積極的に使えば、企業活動において多少なりとも環境負荷を抑制できます。

施策の参考になるデータの蓄積

デジタルギフトキャンペーンはすべてがWeb上で進行し、潜在顧客である参加ユーザーのWeb上におけるすべてのアクション・反応などの、細かい情報を蓄積できます。

今日では、飛躍的に発達してきたマーケティング（デジタル）ツールによって、それらのデータの分析や対象ユーザーの行動予測が可能になってきました。施策ごとに情報は増え、マーケティングの精度改善のためにフィードバックできます。

顧客側のメリット

デジタルギフトキャンペーンの顧客側の主なメリットは、以下のとおりです。

• 必要以上の個人情報を伝えなくてもよい
• 引換券などの保管の煩わしさがない
• 自分の好きなタイミングで使える

それぞれのメリットを補足しましょう。

必要以上の個人情報を伝えなくてもよい

デジタルギフトの受け渡しは、メールアドレスやSNSアカウントを共有するだけで完結します。顧客側は住所・氏名・電話番号などの詳細な個人情報を提出する必要はありません。そのため、キャンペーン参加のハードルは下がります。

引換券などの保管の煩わしさがない

また、紙製の引換券などは財布等に保管する煩わしさや、紛失のリスクもあります。デジタルギフトのURLや画面は、スマホで保存できるので、紛失リスクも煩わしさもありません。

自分の好きなタイミングで使える

デジタルギフトは個々の商品によって、1～6ヶ月の間で有効期限が設定されています。その間であれば、受け取ったユーザーの好きなタイミングで引き換えできる自由度があります。

なお、基本的に上記のメリットはデジタルギフト全般に共通するもので、今回取り上げているコンビニ商品にかぎって言えば、さらに多くのメリットがあります。

次の章では、デジタルギフトの利点を大いに活かせるコンビニ商品にフォーカスし、活用のメリットを詳しく解説しましょう。

デジタルギフトが生きる！コンビニ商品活用のメリット

コンビニ商品をデジタルギフトキャンペーンのノベルティに活用すれば、主に以下のようなメリットがあります。

• とにかく身近で手軽に引き換えできる
• 対象が限定されず多くの人に喜ばれる
• 多種多様なキャンペーンに対応できる
• 福利厚生や慰労品贈呈用にも向いている

個々のメリットを見ていきましょう。

とにかく身近で手軽に引き換えできる

コンビニ商品は多くの人にとって、非常に身近となっているアイテムです。それらをキャンペーンのノベルティに使えば、普段にコンビニを利用する感覚で、手軽にノベルティとの引き換えをしてもらえます。

これまでユーザーは、何らかのノベルティをもらったところで使わない、いわゆる「タンスの肥やし」になるようなケースも多かったでしょう。しかしコンビニ商品なら、多くの場合ユーザーの都合の良いタイミングで使ってもらえるので、無駄になりません。

対象が限定されず多くの人に喜ばれる

粗品的に用意される企業のキャンペーン参加のノベルティは、人にとっては特に使わないものも多く、参加を促しにくいケースもよく見られます。とりわけ嗜好や価値観が多様化している若年層には、ウケが悪いノベルティも多いでしょう。

一方、コンビニ商品はスイーツやドリンク、フードのほか、若年層はもちろん幅広い年齢層のユーザーが、日常で手軽に消費できるものが多いです。

そのため、コンビニ商品のデジタルギフトなら、対象があまり限定されず、幅広いユーザー層に喜ばれるノベルティとしてキャンペーン向けといえるでしょう。

多種多様なキャンペーンに対応できる

キャンペーンにはさまざまなタイプが存在します。ソーシャルメディアにおいてのフォロー＆RTキャンペーンやフォロー＆いいねキャンペーン、インスタントウィン（デジタルのスクラッチ：削りくじ）キャンペーンなどです。

コンビニ商品なら、あらゆるタイプのキャンペーンの景品として違和感がなく対応でき、汎用性が高いノベルティといえるでしょう。

福利厚生・慰労品贈呈用にも向いている

近年では福利厚生の一環として、慰労品の贈呈やイベントを主催して賞品や景品の贈呈を行う企業が増えています。そういった贈呈用アイテムに、デジタルギフトとしてコンビニ商品を選定すると、比較的喜ばれる傾向があります。

コンビニ商品のデジタルギフトは、企業としても手間がかからない上にほぼ確実に使ってもらえるので無駄になりにくく、福利厚生にも最適です。

単品プレゼント以外の新手法も加わり、競合との差別化が可能！

コンビニ商品を使ったデジタルギフトの手法も、どんどん進化してきています。通常の単品プレゼントとはひと味違う「もぎり機能」を使った手法は、喜ばれる可能性をさらに高めるでしょう。

「もぎり」とは、たとえば映画の入場時に紙製チケットの半券部分を、入り口の担当者が手で千切るような行為を意味します。コーヒーショップで、コーヒー回数券を使用するごとに一枚ずつ店のスタッフが千切っていくのも「もぎり」に当たります。

「もぎり機能」とは、紙製のチケットや回数券を使う「もぎり」をデジタルに置き換えた、スマホで使える「デジタルもぎり」です。

この「もぎり機能」について見ていきましょう。

商品選択や複数ギフトが可能になる「もぎり機能」とは？

デジタルギフトのもぎり機能を、当社のデジタルギフトサービスを例にとって説明します。

デジタルギフトは本来1つのURLで1個の引き換えが基本ですが、もぎり機能を使う場合は複数の商品を受け取れる「商品選択型ギフト」や「複数ギフト」が設定できます。

【商品選択型ギフト】

1つのギフトURLで、例えばA・B・C・Dの4種類のアイテムから選択できるタイプが商品選択型デジタルギフトです。スマホ画面から欲しいアイテムをユーザー自身が選択し、確定します。（確定後の変更はできません）

【複数ギフト】

1つのギフトURLで、同じ商品が複数個引き換えできるタイプが複数ギフトです。スマホ画面に受け取りボタンが複数表示され、受け取るとボタンの色が変わり受取完了となります。

複数の商品を自身の好きなタイミングで引き換えできるので、ユーザーにとって利便性が高い機能です。

もぎり機能の競争優位性

通常の単品引き換えのデジタルギフトと比べれば、もぎり機能を活用したキャンペーンは、ギフトの選択肢のバリエーションや個数のバリエーションを広げます。そのため、競合他社の単品ギフトによるキャンペーンに対して優位性を持つといえるでしょう。

また、商品選択型ギフトと複数ギフトの掛け合わせも可能です。

たとえばA・B・C・DのうちDを選ぶと、同じアイテムが3個、好きなタイミングで1個ずつ受け取れるなど。これらの手法を使って、競合との差別化を図りましょう。

コンビニ商品活用デジタルギフトキャンペーンのアイデア事例

最後に、コンビニ商品を活用したデジタルギフトキャンペーンの、アイデア事例をご紹介します。

【SNSフォロー＆RT（orいいね）キャンペーン】

ソーシャルメディアにおける、フォロー＆RT（orいいね）キャンペーンの参加者に、参加の謝礼としてコンビニ商品のデジタルギフトを贈ります。フォローともう一つの条件を満たした確認ができたユーザーに、コンビニ商品デジタルギフトのURLを送る手法です。

【インスタントウィンキャンペーン】

最近注目されているインスタントウィンは、Web上のスクラッチ（削りくじ）です。インスタントウィンキャンペーンの抽選結果の表示から、ノベルティの発送までの一連の流れをデジタル化して、ユーザーの満足度を高められます。

当社のデジタルギフトならコンビニの人気商品を、低価格のものも含めて用意できます。ノベルティの総コストを抑えつつ当選者数を最大化することで、キャンペーンの参加意欲を高める効果があります。

【資料請求・メルマガ登録の促進】

自社の資料請求やメルマガ登録を促進する際に、コンビニ商品活用のデジタルギフトが使えます。ユーザーは個人（企業）情報の入力が必要な場合でも、手軽に消費できるデジタルギフトによって、資料請求・メルマガ登録の背中を押されるでしょう。

【来店・来場の促進】

店舗系ビジネスの場合やセミナー・展示会・見本市・ショールームなどへの来場を促進するためにも、デジタルギフトキャンペーンは有効です。

店舗への来店やセミナー会に参加してくれたユーザーのアドレスに、コンビニ商品と引き換えできるデジタルギフトURLを送付します。それを告知しておくことで、もともと企業に関心があったユーザーの来店・来場の後押しが可能です。

この手法はローコストでも多くのユーザーの来店、来場を促せます。さらに確度を高めるためには、当社が提供できる「もぎり機能」を活用しましょう。

複数のコンビニ商品からの選択や複数商品がセットになったギフト、あるいはその組み合わせなどで、お得感があって楽しみながら利用できる設定にすれば効果的です。

【アンケート協力者の拡大】

アンケートに協力してもらう謝礼として、コンビニ商品を使ったデジタルギフトはおおむねウケがよいです。

コンビニ商品を使った当社のデジタルギフトなら、アンケートの送付から謝礼のデジタルギフト受け渡しまでを、すべてワンストップでオンラインにて実行可能です。

ユーザーはメールアドレス以外の個人情報は不要なので、アンケート協力のハードルは下がり、加えてコンビニ商品の手軽なインセンティブによって協力者（回答者）を拡大できます。

【社内レクリエーションやイベントへの賞品・参加賞・慰労品】

福利厚生の一環としてのレクリエーションやイベントの賞品・参加賞として、コンビニ商品を使ったデジタルギフトは比較的喜ばれます。

何かを競うレクリエーションなら、賞品の一部や参加賞に、あるいは慰労品にコンビニ商品のデジタルギフトを贈れば、社員がわいわい連れ立っての帰り道にでも使えるので、コミュニケーションを促進する効果も期待できるでしょう。

デジタルギフトと福利厚生の相性が良いことを、以下の記事でデータの裏付けとともにご紹介しています。ぜひ参考にご覧ください。

まとめ

コンビニ商品を使ったデジタルギフトキャンペーンは手軽で万人受けし、引き換えもいたるところで可能なので、喜ばれる可能性が高い手法です。企業にとってはローコストで、煩わしいオペレーションも不要なので、マーケティング施策への活用をおすすめします。

当社のデジタルギフトサービスはコンビニ商品も充実しており、「もぎり機能」によって商品選択型ギフトや複数ギフトの利用が可能になります。単品商品をプレゼントする以外の方法も選べるので、競合他社との差別化が可能です。

集客・販促・マーケティングを担当するみなさんは、ぜひご検討ください。