これぞ三方良し。プロモーションや福利厚生にも使えるデジタルギフトがアツい

2021-05-04 07:00デジタルギフト

「新規顧客獲得に向けてプロモーション企画を打ち出したい」「既存顧客の中で自社のプレゼンスを高めたい」「社員が喜ぶ気のきいた贈り物をしたい」そう考えるマーケティング担当者や人事担当者にとって、デジタルギフトは最適な選択です。用途別に、デジタルギフトのおすすめ利用シーンをご紹介します。

目次[非表示]

1.デジタルギフトの真髄はSNSプロモーションで発揮される
2.社員に「うちの会社やるじゃん」と思わせる福利厚生
3.お取引先へのお歳暮・お中元やちょっとした謝礼に
4.まとめ

デジタルギフトの真髄はSNSプロモーションで発揮される

SNSとの連動

あなたの会社では、新規顧客獲得のために、どのようなプロモーションを行っていますか？

来店促進、販売促進のための古典的な手法として、タレントを使った大規模な広告やイベントなどがあげられます。これらは知名度アップにはつながりますが、直接的な費用対効果としては決して高いものではありません。なにより、予算が潤沢にあれば話は別ですが、多くの場合、予算的に厳しいというのが現実です。

その点、デジタルギフトを利用したプロモーションは、低予算かつ高い費用対効果が見込めます。特に、SNS（LINE、Twitter、Instagramなど）やメルマガと掛け合わせることで、その効果を最大限にまで高めることができるのです。

新規顧客獲得キャンペーンを例にとってみましょう。
抽選機能などを使って当選者にプレゼントを贈るというキャンペーンは、LINEのお友達登録やTwitterフォローなどでよく見られるプロモーションです。
「高額商品や人気商品が当たる」という甘いフレーズとともに、これまでアプローチできなかった新しい潜在顧客層に、自社情報を届けられるようになりました。デジタルギフトは、こうしたSNSを通したプロモーションキャンペーンで真髄を発揮します。

同じ予算内であれば、ワンランク上の商品を提供したり、対象者人数を増やすことだって可能です。「人気のあの商品がもらえるかもしれない」「1000人も当選するならわたしにもチャンスがある」と消費者の心を捉えることで、キャンペーン参加へモチベーションをかき立てることもできます。

キャンペーン終了後は、当選者はもちろんのこと、その背後にいる数十倍もの数の落選者に向けて、自社の情報を届けられるというメリットも見逃せません。
SNS上のキャンペーンでデジタルギフトを利用する際は、顧客の情報収集や意識調査アンケートなど、ふだんなら多額の費用がかかるマーケティングを同時に行えることも、企業にとって放っては置けない魅力です。

社員に「うちの会社やるじゃん」と思わせる福利厚生

福利厚生として、社員にデジタルギフトを贈ることもおすすめです。誕生日や結婚のお祝いにお祝い金を給付する企業は少なくありませんが、「現金を渡すだけでは味気ない」という考えから、デジタルギフトを利用する企業が増えています。

ライフイベント以外にも、月間目標達成や昇給などのインセンティブとして、デジタルギフトを贈るのも良し。贈り物として、社名や会社のロゴが入ったグッズを配る企業もありますが、こうしたものは貰い手には不人気で、結局使わずじまいということも珍しくありません。それに比べてデジタルギフトは、「今っぽくて使いやすい」と肯定的に受け取られることが多いでしょう。

社員の気が向いた時にいつでも使えるように、コンビニコーヒーやスイーツなどの身近なものを福利厚生として配布することも可能です。こうしたささいなプレゼントは、社員の小さな喜びとなり、会社へのロイヤリティーにつながると期待されます。

デジタルギフトは日本では導入されはじめたばかりですが、デジタルギフト先進国の韓国では、福利厚生やインセンティブ以外に、旧正月や旧盆のプレゼントとしてもよく使われるそう。ちなみに韓国では、百貨店商品券や飲食店で使えるギフトカードなど、実用的で使いやすいものが人気のようです。

お取引先へのお歳暮・お中元やちょっとした謝礼に

最後にご紹介したいのは、お取引先やお客様に向けたデジタルギフトの使い方です。昔に比べると減ったとはいえ、時候のご挨拶として、お客様にお歳暮やお中元を贈る商習慣は健在です。お歳暮・お中元はECの売上が拡大していますが、まだまだその中核は百貨店のギフトセンターです。（＊1）
デジタルギフトをお歳暮・お中元として贈ることで、社内の業務効率アップやコスト削減を実現するばかりか、お客様へ自社の革新性をアピールするチャンスになると考えられます。

「うちの会社にはお歳暮・お中元の文化がない」という企業でも、お客様にちょっとした謝礼を贈りたいということはありますよね。そのようなケースでは特に、堅苦しさを感じさせないデジタルギフトは、送り手にも受け手にもマッチしていると言えるでしょう。